| 研究課題/領域番号 |
17K04238
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 東京福祉大学 |
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研究代表者 |
藤島 薫 東京福祉大学, 社会福祉学部, 准教授 (90530121)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 若者支援 / 参加型評価 / 対話 / 若者主体 / 若者 / 家族支援 / 引きこもり / ひきこもり当事者 / エンパワメント / オーナーシップ / 引きこもり当事者 / 若者早期支援 / 解決志向 / 協働 / 解決志向アプローチ / 社会福祉学 |
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| 研究成果の概要 |
ACT for Youthにおける若者参加型評価、フィンランドの対話実践、家族会の参加型評価などの実践から、参加型評価アプローチが若者支援に有効であるかについて、多くの示唆を得ることができた。大人が若者を理解しようとするのではなく、若者を信頼して若者を評価の主体者として位置付けるという姿勢の重要さを理解することができた。また、参加型評価のベースとなっている対話は、お互いの声を尊重しあうということで成立するものであり、いかにして安心の場を設定できるかが鍵である。今後は、評価プロセスに若者が主体的に参加できる取組みを実施し、評価プロセスに参加したことによる変容を分析し効果検証を行いたい。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
若者が抱える課題として不登校、ひきこもり、対人関係などがあり、様々な支援プログラムが存在する。支援アプローチの多くは若者の主体性を推進しているが、どのように主体性を尊重するのかという具体的プロセスを明示しているものは十分ではない。
参加型評価は問題についてのアセスメントから実施計画と分析評価までのプロセスに当事者が参加するというものである。対話をベースとした参加型評価アプローチに基づく若者支援が実施されることにより、日本社会が抱えている引きこもり問題等の解決に役立つことが期待される。
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