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認知症ケアにおける介護職員のストレスに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K04245
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 社会福祉学
研究機関聖徳大学

研究代表者

高尾 公矢  聖徳大学, 心理・福祉学部, 教授 (50167483)

研究分担者 赤羽 克子  聖徳大学, 心理・福祉学部, 教授 (90369398)
宇佐美 尋子  聖徳大学, 心理・福祉学部, 准教授 (30581962)
佐藤 可奈  聖徳大学, 心理・福祉学部, 講師 (90595894)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード認知症ケア / 介護労働 / 介護人材 / 介護拒否 / 心理的ストレス反応 / 暴言・暴行 / 暴言・暴力 / 離職意向 / 介護職員のストレス / 積極的コーピング / 介護職員の効力感 / 介護施設職員 / 施設介護 / 介護ストレス / 介護離職 / 介護人材確保 / 社会福祉関係
研究成果の概要

認知症ケアにおいて、介護職員と利用者とのコンフリクトと心理的ストレス反応の相関関係を明らかにし、ストレス軽減の方法を見出すために、介護職員のソーシャルサポート及びソーシャルスキルが、自覚する職場ストレッサーや心身のストレス状態に及ぼす効果について検討を行った。その結果、職場の上司が部下の抱えている問題や職場の問題について把握し、職員個々のソーシャルスキルを高めることが重要であることが示唆された。介護職員のストレス軽減のためには、上司が部下の抱えている問題や職場の問題について把握し、解決につながる支援を行うことで職場のストレッサーを軽減することが重要であると考えられる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

介護施設の現状は、人材の定着率が悪く、慢性的な人材不足のために無資格者を雇用せざるを得ず、良質な介護人材が確保できないという状況に陥っている。認知症高齢者が増加する中にあって介護職員のストレスが就労継続と関連していることは明らかであるが、認知症ケアにおける介護職員のストレスと就労継続との関連性についてはこれまで十分な学術的解明は行われてこなかった。いわば謎の部分であった。
本研究において、認知症ケアにおける介護職員が受けるストレスと就労継続の意思との関連性を解明し、職場に定着するための職場環境づくりを創造することは、ストレス軽減による介護職員の離職防止策を検討することにつながる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 介護施設職員のストレスに対するソーシャルサポート・ソーシャルスキルの効果2019

    • 著者名/発表者名
      宇佐美尋子、赤羽克子、高尾公矢
    • 雑誌名

      聖徳大学研究紀要

      巻: 第29号 ページ: 1-6

    • NAID

      130007680801

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 介護施設職員に対する暴言・暴力に関する検討-生起に影響する要 因及びストレスに与える影響-2019

    • 著者名/発表者名
      宇佐美尋子
    • 学会等名
      日本老年社会科学会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 利用者やその家族による介護職員への暴言・暴行と職員のストレス ―実証的調査の結果から―2019

    • 著者名/発表者名
      赤羽克子・高尾公矢・宇佐美尋子
    • 学会等名
      日本介護福祉学会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 利用者やその家族による介護職員への暴言・暴力と職員のストレス2019

    • 著者名/発表者名
      高尾公矢、赤羽克子、宇佐美尋子
    • 学会等名
      第26回日本介護福祉学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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