| 研究課題/領域番号 |
17K04301
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 (2022)
東京工科大学 (2018-2021)
防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛 (2017) |
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研究代表者 |
新山 真奈美 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (00726515)
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| 研究分担者 |
白石 弘己 東洋大学, 人間科学総合研究所, 客員研究員 (80291144)
夏梅 るい子 福井大学, 学術研究院医学系部門, 助教 (00781105)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 若年性認知症者 / 就労支援 / 就労継続 / 若年性認知症 / サポート企業 / 有資格者 / 産業医 / 企業 / 若年性認知症コーディネーター / 若年性認知症専門員 / 当事者と行政とのズレ / 家族の思い / 若年性認知症支援者 / 若年認知症 / 若年認知症者 / 当事者と行政との思いのズレ / 現場の声 |
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| 研究成果の概要 |
主治医と産業医・事業主や関係機関との連携は不可欠であり、若年性認知症の診断直後に情報を共有することで、当事者と事業主が今後の方針を考え、より就労継続を可能にする第1歩になるとも考える。一方で、混乱や恐怖・不安な思いを抱いている当事者や家族が、正しい判断の元で社会資源の活用や就労継続に向けた行動ができるとは言い難い。まずは診断を受けた病院において、早期の段階で当事者や家族にアプローチできる環境づくりや支援策の構築が必須ではないかと判断した。これによって、診断を受けた後、迅速に相談窓口や該当する専門家への相談につながると考えた。また、当事者や家族に寄り添った具体的な支援策の構築が課題である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
若年性認知症は、社会的にも大きな問題であり、制度やサービス等は策定されつつも、企業や医療・介護の現場で未だ対応に困難を示し、若年性認知症者の就労に関する問題の根本的解決には至っていないことが明らかになった。本研究では、若年性認知症者の就労の現状や実態を把握・課題検討し、若年性認知症者の就労支援の方向性を考察した。若年性認知症の診断を受けた病院において、早期の段階で当事者や家族にアプローチできる環境づくりや具体的な支援策の構築は必須であることが明らかになった。若年性認知症者の希望できる就労が可能になるためにも、本研究はその援助内容の基礎となる資料になり、非常に意義があるものと考えた。
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