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アクティブ・ラーニングによる深い学びを促進する評価指標の開発

研究課題

研究課題/領域番号 17K04339
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育心理学
研究機関宮城教育大学

研究代表者

平 真木夫  宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (50312690)

研究分担者 田幡 憲一  宮城教育大学, その他部局等, 名誉教授 (00236720)
安藤 明伸  宮城教育大学, 教育学部, 教授 (60344743)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード教育評価 / 総合的な探究の時間 / 発達的な変化 / 発達的変化 / 達成目標の変化 / 学力低下問題 / センター試験 / 探求活動 / 領域知識 / 検索サイト / SSH指定校 / PBL / 深い理解体験 / 学校生活 / 日常生活 / 公開研究会 / アクティブ・ラーニング / ルーブリック / 一枚ポートフォリオ / パフォーマンステスト
研究成果の概要

高度化され,自律性が求められる「総合的な探究の時間」が実際にどのような学修に変化するか,SSH 指定校と幾つかの一般校における課題研究の事例研究をとおして実態を把握し予測する。そして共通して問題となっている事柄を考察した。
また,各発達段階(小学校,中学校,高等学校)においてどのような勉強をしていたのか,被験者たちに自由に記述するよう求め,受験勉強によって獲得された知識とはどのようなもので,どのように残ると考えられているのか,被験者たちに自由に記述してもらった。そしてそのような質的な記述をテキストマイニングの手法を用いて可視化した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

学習指導要領の改定にともなって,特に高等学校では「総合的な学習の時間」から「総合的な探究の時間」へ科目が変更されたが,一般校における探究活動の特徴と限界を考察したことは教育現場において重要な意味を持つと考えられる。特にどのように評価を行うかは,一般校において喫緊の課題であり,その解決策を考察することは意義がある。特に内容を重視した評価をできる教員の人数が限られているという人的な問題があるが,そのようななかでどのように適切な評価を行うかは深刻な問題といえるであろう。

報告書

(5件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (16件)

すべて 2021 2020 2019 2018 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 3件) 学会発表 (13件) (うち国際学会 2件)

  • [雑誌論文] 日々の勉強と試験対策の発達的変化~センター試験の数学と国語を題材にした考察~2021

    • 著者名/発表者名
      平真木夫
    • 雑誌名

      宮城教育大学教職大学院紀要

      巻: 2 ページ: 29-35

    • NAID

      40022558644

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 検索サイトを利用した深い協同学習の分析2020

    • 著者名/発表者名
      平真木夫
    • 雑誌名

      宮城教育大学教職大学院紀要

      巻: 1 ページ: 3-17

    • NAID

      120006840995

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 平成29年度 学習効果の測定に係る研究開発について2017

    • 著者名/発表者名
      平真木夫
    • 雑誌名

      みやぎのICT教育研究専門部会平成29年度研究報告書

      巻: 4 ページ: 50-55

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 臨時休校期間中の家庭学習教材2020

    • 著者名/発表者名
      平真木夫
    • 学会等名
      第16回日本教授学習心理学会年会予稿集
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] 「総合的な学習の時間」から「総合的な探究の時間」への変化の考察2019

    • 著者名/発表者名
      平真木夫
    • 学会等名
      日本教育心理学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] Effects of Changing Grade Level Configuration and Streaming on Transitional Gaps.2019

    • 著者名/発表者名
      Makio Taira
    • 学会等名
      International Conference on Education, Psychology, and Scicial Sciences
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 高校数学における論理的な考察力・表現力を育む授業づくりー図形の性質の分野における対話的な学びの実現に向けて2019

    • 著者名/発表者名
      加賀智大・平真木夫・本田伊克・丸山千佳子
    • 学会等名
      日本教授学習心理学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] Learning by searching: Three aspects of domain-specific knowledge2018

    • 著者名/発表者名
      Makio Taira
    • 学会等名
      International Conference on Education and Learning 2018
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 学校と日常における深い理解体験の比較2018

    • 著者名/発表者名
      平真木夫
    • 学会等名
      日本教授学習心理学会第14回
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 中学生の運動に関する語彙獲得にみる課題と,巧緻性を高める具体的な工夫-身体知とメタ認知-2018

    • 著者名/発表者名
      草野有希・平真木夫
    • 学会等名
      日本教授学習心理学会第14回
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 「からだ」育成の視点による小学校表現運動の批判的考察2018

    • 著者名/発表者名
      佐藤仁紀・平真木夫
    • 学会等名
      日本教授学習心理学会第14回
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] ICT導入によるカリキュラムのアクティブラーニング化と教員の変化2017

    • 著者名/発表者名
      平真木夫・田幡憲一・安藤明伸
    • 学会等名
      日本教育心理学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 理科における知識の構造化について~概念地図の導入と活用に関する実践~2017

    • 著者名/発表者名
      平真木夫・三浦彰文
    • 学会等名
      日本教授学習心理学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 中学校における巧緻性の発達と投力を高める具体的な指導の工夫2017

    • 著者名/発表者名
      草野有希・池田晃一・平真木夫
    • 学会等名
      日本教授学習心理学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 算数科における「割合概念」の習得の発達的変化の調査2017

    • 著者名/発表者名
      千葉聡一郎・小野耕一・平真木夫
    • 学会等名
      日本教授学習心理学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 中学生における比の3用法の実態調査~質量パーセント濃度の計算過程の分析~2017

    • 著者名/発表者名
      小野耕一・平真木夫・千葉聡一郎
    • 学会等名
      日本教授学習心理学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2022-01-27  

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