研究課題/領域番号 |
17K04344
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育心理学
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研究機関 | 横浜国立大学 |
研究代表者 |
園田 菜摘 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (00332544)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 幼児期゜ / 児童期 / 自己評価 / 問題行動 / 縦断研究 / 幼児期 / 対人的自己効力感 / 幼児 / 視点取得課題 / 母親の養育態度 / 遊び / 課題達成 / 発達心理学 |
研究成果の概要 |
幼児期から児童期にかけての子どもの自己評価と問題行動との関連を明らかにするために、幼稚園年長児から小学1年生にかけての縦断研究を行った。 52名の子どもを対象に、自己評価は幼児用対人的自己効力感尺度を用いて子どもへの面接調査で測定した。問題行動は、PSC日本語版健康調査票を用いて母親への質問紙調査で測定した。 その結果、男児において、幼稚園年長児時点の対人的自己効力感は、小学校1年生時点の問題行動の「社会的ルールの逸脱」と正の相関があることが示され、男児において幼児期の高すぎる対人的な自己評価は、小学校入学後の社会的に逸脱した問題行動と関連する可能性が示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、日本ではほとんど検討されていなかった幼児期の自己評価と児童期の問題行動とのつながりについて検討した結果、男児において幼児期の対人的自己効力感の高さが児童期の社会的ルールの逸脱につながることが示された。これは、幼児期の高すぎる自己評価は後の問題行動にマイナスに働く可能性と、それが男児においてのみ見らる可能性を示唆しており、海外の研究では見られなかった日本独自の文化的特徴を示したという点で意義深い。
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