| 研究課題/領域番号 |
17K04361
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育心理学
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
西垣 順子 大阪市立大学, 大学教育研究センター, 准教授 (80345769)
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| 研究分担者 |
川口 洋誉 愛知工業大学, 工学部, 准教授 (60547983)
米津 直希 稚内北星学園大学, 情報メディア学部, 准教授 (30733141)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 学習要求 / 知識生産学習 / 社会的自己の形成 / 青年期発達 / 大学評価 / 大学生 / 発達 / 発達する権利 / 大学教育政策 / 学習についての認識 / 知識生産的学習 |
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| 研究成果の概要 |
青年の学習要求の充実過程の分析、それ支える大学評価および大学教育について検討した。インタビューや質問紙、学生による学習支援実践の分析を通じて、学生の視点が目前の問題の背景へと広がっていく様子が明らかになった。また、「公正」を軸に米国等の制度や研究をレビューし、学ぶ上で不利になりがちな学生の立場や背景への大学としての理解度を評価する観点が必要だと提案した。さらに、専門職大学創設や地方私立大学に関するアンケートの分析等を通じて、「知識や技術をどう使うか」を主体的に選択できる価値観や認識を大学教育で獲得することの重要性を指摘し、大学市場という観点をはずして、各大学の教育を評価する必要性を提示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大学教育の大衆化・ユニバーサル化が進む中、青年が高等教育・大学教育を受ける権利を「自らのあり方、生き方を知的探求を通じて模索し、自他の生き方や社会を見出す権利」ととらえることで、10-20歳代の発達を支えることができ、また求められる大学評価の視点を提示できることを示したことが、本研究の意義である。このことはエリート青年かノンエリート青年かに関わりなく、また職業教育を中心とする教育課程かどうかにも関わりなくあてはまる。他方、この観点からの学生の学びや大学のあり方についての評価が機能するには、「大学市場」という観点を克服していくことも重要であり、そうすることでこそ学生の主体性の形成が可能になる。
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