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傍観行動の低減からいじめ防止を目指す心理教育的プログラムの開発と効果検証

研究課題

研究課題/領域番号 17K04365
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育心理学
研究機関帝京平成大学

研究代表者

中村 玲子 (渥美 玲子)  帝京平成大学, 健康メディカル学部, 准教授 (60750635)

研究分担者 島津 直実  帝京平成大学, 健康メディカル学部, 講師 (30549225)
越川 房子  早稲田大学, 文学学術院, 教授 (80234748)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワードいじめ / 傍観行動 / 中学生 / ロールプレイ / いじめ防止 / 心理教育的プログラム / 中学校 / 心理教育 / 教育系心理学
研究成果の概要

本研究では中学生を対象に傍観行動の低減によっていじめの抑止を目指す心理教育的プログラムを開発し,その効果の検討を行った。プログラムは,①心理教育と②SSTの技法を用いたいじめへの介入スキルの学習から構成された。事前事後分析の結果,本研究で開発されたいじめ抑止プログラムは,いじめ停止行動に対する自己効力感といじめ否定の規範意識の向上,いじめ加害傾向の減少に一定の効果をもつことが示された。また,いじめ否定の規範意識が高い生徒のほうがプログラム効果が高い可能性が示唆された。さらにプログラムを構成(①②)が共通していれば,異なるロールプレイ場面を用いても同様の効果が得られる可能性が高いと考えられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では,いじめを見た生徒がそれを傍観せずにいじめの停止につながる介入行動をとれるようになることを目指すいじめ抑止プログラムを開発した。傍観行動はいじめを深刻化させる要因とされ,特に中学生に多いことが指摘されてきた。またいじめ件数の増加や重大事態の発生に対し,いじめ防止対策推進法(以下,法)が制定され,いじめ防止のために学校等が講ずべき基本的施策として道徳教育等の充実や啓発活動等が挙げられている。
本研究で開発されたいじめ抑止プログラムは,法が規定するいじめ防止のために学校等が講ずべき基本的施策を踏まえた教育活動や心理的支援に貢献するものと考えられる。

報告書

(7件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2023 2022 2019 2018

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 共感性に着目した傍観行動の検討2023

    • 著者名/発表者名
      中村玲子・村上毅・越川房子
    • 学会等名
      日本心理学会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] いじめ否定の規範意識に着目した傍観行動の検討2022

    • 著者名/発表者名
      中村玲子・越川房子
    • 学会等名
      日本教育心理学会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書 2021 実施状況報告書
  • [学会発表] Evaluating a Psycho-Educational Program for the Prevention of Bullying in Junior High School2019

    • 著者名/発表者名
      Reiko Nakamura, Naomi Shimazu, Fusako Koshikawa
    • 学会等名
      American Psychological Association
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 傍観行動の低減からいじめ防止を目指す心理教育的プログラムの開発と効果検証2018

    • 著者名/発表者名
      中村玲子、高橋教義、越川房子
    • 学会等名
      日本教育心理学会第60回総会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2024-01-30  

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