| 研究課題/領域番号 |
17K04367
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育心理学
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| 研究機関 | 東京成徳大学 |
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研究代表者 |
石隈 利紀 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (50232278)
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| 研究分担者 |
家近 早苗 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40439005)
田村 節子 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (40549151)
鈴木 庸裕 日本福祉大学, 子ども発達学部, 教授 (70226538)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | チーム学校 / 教育相談 / スクールカウンセラー / スクールソーシャルワーカー / チーム援助 / コーディネーション / スクールサイコロジスト / 心理教育的援助サービス / 当事者意識 / 発達障害 / 不登校 / 日米比較研究 / 学校心理学 |
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| 研究成果の概要 |
チーム学校の要因について、小学校・中学校におけるチーム援助の実践について、日本の教師、アメリカのスクールサイコロジスト、学校心理学者からの聞き取り行った。教師400名を対象に、チーム学校に関する調査研究を行った。要因として、教育相談を推進するコーディネーション委員会の機能、学校のすべての子どもの心理教育的援助サービスに対する当事者意識などがあることがわかり、チーム援助の要因を測定する尺度が作成された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
チーム学校におけるチーム援助は、『生徒指導提要』（2022）でも強調されており、すべての児童生徒に対してチーム学校にとりくむ実践である。本研究の成果で明らかになったチーム学校の要因（コーディネーション委員会の機能、教師の心理教育的援助サービスへの態度、学校のすべての子どもの心理教育的援助サービスに対する教師態度、チーム援助への期待と不安）は今後チーム学校による生徒指導を充実させるための実践的な示唆となる。
チーム学校の要因を測定する尺度は、チーム学校の状況を把握し、チーム学校の促進に関わる活動の成果のエビデンスの作成のために使うことができる。
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