| 研究課題/領域番号 |
17K04407
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
齋藤 憲司 東京工業大学, 保健管理センター, 教授 (50225702)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 学生相談 / 連携・恊働 / 連働 / 研修プログラム / 若手・中堅カウンセラー / 教職員 / 教育コミュニティ / コロナ禍 / 教育プログラム / 連携・協働 / 大学コミュニティ / 教育系心理学 |
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| 研究成果の概要 |
個別相談と教育コミュニティを結ぶ「連働」概念を基にまず２つの調査研究を実施した。カウンセラー対象調査で立場(専任・非常勤等)とキャリア(10年以上・着任間もない等)による体験の比較を行い、教職員対象調査によって教員と事務職員の体験の相違を検討した。この成果を活用して研修プログラム作成と模擬研修の実施を目指したがCovid-19対策のため参集を要しない事例研究・実践研究に主軸を移すことで「連働」モデルをオンライン交流を含む新たな進化形に発展させた。学会発表や論文執筆を頻回行い、全国のカウンセラーと協力して成書を 2冊上梓、最終的に学生相談モデルと連携・恊働の連関という大きな見取り図を提示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学生相談では学生本人への心理カウンセリングと同時に教職員や親・家族等との多様な連携・恊働を含んだ重層的な対応が必須となる。適切な研修プログラムが確立されていないために現場で逡巡する若手・中堅カウンセラーの一助とすべく、個別相談と教育コミュニティを結ぶ「連働」という包括的概念を基に、実践的な視点と対応力を身に着けるための構えと方略、留意点について提示している。またコロナ禍ゆえに学生・教職員がキャンパスに参集できない非常事態でも学生相談モデルの理念的な土台は揺らがないことを改めて確認した上で、オンラインを交えた連携・恊働の実践と意義を整理して高等教育におけるコミュニティ連働の視座を提示した。
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