| 研究課題/領域番号 |
17K04428
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
村松 健司 首都大学東京, 学生サポートセンター, 教授 (00457813)
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| 研究分担者 |
塩谷 隼平 東洋学園大学, 人間科学部, 教授 (00453481)
妙木 浩之 東京国際大学, 人間社会学部, 教授 (30291529)
金丸 隆太 茨城大学, 教育学研究科, 准教授 (30361281)
坪井 裕子 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (40421268)
波多江 洋介 白百合女子大学, 人間総合学部, 准教授 (50526118)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 児童養護施設 / スタッフの離職 / 離職防止 / 離職 / 離職防止プログラム / キャリアプラン / 地域援助 / 児童養護施設離職防止 |
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| 研究成果の概要 |
協力を得えられた全国47施設に、新人、全職員合わせて計4回の調査を行った。1、2年目のスタッフの離職は低くないが、中堅スタッフのバーンアウト得点はより高く、新人のみに注目した離職防止だけでは十分でないことが示唆された。自由記述の分析から、待遇や社会的地位の問題に加えて、施設の人間関係や、小規模化してからのグループホームでの困難が示唆された。また、そういったことを施設（管理職）が迅速に改善できるか、あるいは児童福祉の特殊性、さらには女性職員の人生設計などへの配慮が離職防止につながる可能性が見出された。困難な子どもの対応を行っている児童養護施設スタッフの職場環境改善に必要な分析がさらに求められる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
虐待などを受けた子どもたちが生活する児童養護施設には、「安定した生活環境」が求められる。それは日々の生活のルーティンだけでなく、スタッフの変化が少ないことも重要な要素である。これまでなぜ施設のスタッフが離職せざるを得ないのかをデータから研究したものはほとんどない。継続的な調査をすることによって、離職の要因が複数あること、女性ならではの悩みもあることなど、詳細なデータが得られた。こういったデータは、施設によるスタッフ支援に生かすことができるものと考えられる。また、データに基づいて、離職防止プログラムをパッケージ化し、実際に２回の研修を行うことができたのは意義が大きい。
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