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認知行動療法を用いたインターネット・カウンセリング・システムの開発と効果の検証

研究課題

研究課題/領域番号 17K04458
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 臨床心理学
研究機関東京家政大学

研究代表者

福井 至  東京家政大学, 人文学部, 教授 (10208928)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワードSNSカウンセリング / iCBT / eメール・カウンセリング / SE特有の不合理な信念 / SE特有の否定的自動思考 / 産業カウンセリング / テレワーク / カウンセラー養成プログラム / 認知行動療法 / 実験系心理学 / ストレス / 臨床心理学
研究成果の概要

本研究の目的は、SEのためのiCBTと産業カウンセラーによるeメールカウンセリングを組み合わせたシステム開発と、その効果検証であった。2017年に開発したSECBTシステムで、SE100名をランダムに実験群と統制群に分けたRCT実験を行った。3カ月の実験期間前後の各種心理検査結果から、このシステムには「SEとしての自己犠牲」と「SEとしての自己否定」の認知を低減し、抑うつを低減させる効果があることが明らかとなった。ただし抑うつの低い群での2019年結果ではこの効果が認められなかった。以上のことから、本SECBTシステムには抑うつ傾向の高い者の認知変容と抑うつ低減効果があることが明らかとなった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

SEのうつ病の罹患率は他の職業より高く、メンタルヘルスの維持向上が難しいことが指摘されている(前田, 2012)。本研究では、SEのためのiCBTと産業カウンセラーによるeメールカウンセリングを組み合わせたシステムを開発し、その効果を確認した。その結果、3カ月という短期間で、否定的認知の変容と抑うつ低減効果が確認された。このことは、SEのみならず他の職種においても、メンタルヘルスの維持向上にiCBTと産業カウンセラーのeメールカウンセリングの組み合わせが効果的であることを示唆している。このことから本研究は、学術的意義のみならず、労働安全衛生分野における高い社会的意義がある研究と考えられる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] SEのためのCBTベースのeメール・カウンセラー養成プログラムの効果検証2018

    • 著者名/発表者名
      福井至・梅景正・熊野健志・遠藤美穂・粟竹愼太郎
    • 雑誌名

      東京家政大学附属臨床相談センター紀要

      巻: 18 ページ: 71-91

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 第4分科会新たな事業への取組-ネットワークカウンセリング-2019

    • 著者名/発表者名
      福井至・浅野俊昭・熊野健志・諏訪智広・大槻冨士恵
    • 学会等名
      日本産業カウンセラー協会第48回全国研修大会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 第四分科会 新たな事業への取組み-ネットワークカウンセリング-2019

    • 著者名/発表者名
      松林千草・福井至・熊野健志・浅野俊昭・諏方智広・大槻冨士恵・粟竹愼太郎
    • 学会等名
      日本産業カウンセラー協会第48回全国研究大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 認知行動療法を用いたSE向けメールカウンセリングシステムの開発と効果の検証2018

    • 著者名/発表者名
      粟竹愼太郎・熊野健志・福井健人・福永圭佑・福井至
    • 学会等名
      日本産業カウンセリング学会第23回(国際)大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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