| 研究課題/領域番号 |
17K04471
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
武藤 崇 同志社大学, 心理学部, 教授 (50340477)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 認知症介護 / アクセプタンス＆コミットメント・セラピー / 介護負担 / 家族介護者 / 介護負担感 / BPSD / ACT / ストレス / 認知行動療法 / 家族 / 認知症介護負担 / マインドフルネス |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は，認知症高齢者を介護する家族の負担感の軽減とQOLの拡大に対する「日本版ACT（Acceptance and Commitment Therapy）に基づくプログラム」の効果を検討することであった。そのプログラムは，参加者間マルチベースラインデザインによって評価された。その結果，統計的に中程度の有意な効果が認められた。その後，当該プログラムをオンライン面接によって実施した。その結果，実際の対面面接と同等の効果が得られた。さらに，認知症の周辺症状（BPSD）や家族内の人間関係の問題にも対応するための手続きも，同時に検証された。その結果，当該プログラムの汎用性の拡大が認められた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究成果の学術的意義としては，1）日本において，認知症高齢者を介護する家族の負担感の軽減とQOLの拡大を目指した心理・社会的プログラムを実証的に検証した，2）当該プログラムが一定に効果的であることを示した，という点が挙げられる。社会的意義としては，現在流布している家族介護者のためのメンタル・ヘルスの方法は「玉石混淆」であり，またその科学的根拠や実証性が保障されているものはごくわずかである。当該プログラムの開発は，家族介護者のメンタル・ヘルスの改善や維持を確実に保障・拡大するものであると言える。また，その結果，「新オレンジプラン」という国策をも具体的に推し進めることができると考えられる。
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