研究課題/領域番号 |
17K04482
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
臨床心理学
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研究機関 | 慶應義塾大学 (2020-2022) 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター (2017-2019) |
研究代表者 |
小林 由季 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任助教 (10741407)
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研究分担者 |
竹林 由武 福島県立医科大学, 医学部, 講師 (00747537)
堀越 勝 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 特命部長 (60344850)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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キーワード | 強迫症 / 予後 / 認知行動療法 / 予後改善 |
研究成果の概要 |
本研究では、強迫症に対する薬物療法以外の治療を終えた強迫症患者を対象に強迫症の長期予後に関する実態調査を実施した。その解析結果から、残遺症状別の介入候補として、行動活性化、ウェルビーイング、マインドフルネス、家族への巻き込みの対応、自閉症スペクトラムへのアプローチを検討した。次に各介入の組み合わせや介入順番、実施回数について議論を重ね、臨床現場における予後改善パッケージプログラムの実施可能性について検討した。さらに強迫症における強迫症状とマインドフルネスとの関連について、強迫症における自閉症傾向とウェルビーイングとの関連について、認知行動療法の普及とその課題について、学会や論文発表を行った。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
強迫症患者に対する予後調査、及び予後改善を目的としたプログラムは国内ではほぼ皆無である。本研究では、強迫症の長期予後に関する実際調査結果から、残遺症状別の介入候補として、行動活性化、ウェルビーイング、マインドフルネス、家族への巻き込みへの対応等を検討してプログラム構成について議論を重ねた。その効果検証は研究期間内に実施できなかったが、本プログラムは強迫症の予後改善のみならず、強迫症患者の家族機能を高めることも期待される。さらに、強迫症とマインドフルネスとの関連や、強迫症における自閉症傾向やウェルビーイングとの関連についても検討されたことから、本研究は臨床的にも社会的にも意義があると考える。
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