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戦前戦後期の女性のキャリアパスにおける大学院進学の位置付けに関する歴史的研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K04516
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育学
研究機関北海道大学

研究代表者

山本 美穂子  北海道大学, 大学文書館, 特定専門職 (70455583)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード帝国大学 / 旧制大学院 / 女性研究者 / 女子高等教育史 / 大学史 / 大学院 / 新制女子大学 / 教育史
研究成果の概要

1918~45年における帝国大学大学院への女性の進学実態を調べて、東北帝国大学(理学、法文学分野)、東京帝国大学(法学、農学分野)、大阪帝国大学(理学分野)、北海道帝国大学(農学分野)における女性の大学院進学者を明らかにした。そして、化学・法学分野を専攻した女性進学者について、進学動機・背景・進学後のキャリアパス等を明らかにし、戦前戦後期の女性の大学院進学の歴史的展開を考察した。さらに、1950~60年代に新設された新制女子大学大学院の文系研究科(修士課程)12校を対象に、大学院の専任教員予定者から女性研究者の経歴を分析し、女性のキャリアパスにおける旧制大学院進学の位置づけを考察した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

近現代日本高等教育史研究就中大学史研究において、大学を論ずる上で大学院制度は重要事項である。本研究では、旧制大学院制度がどのように運用され、どのような機能を果たしたのかを、女性のキャリアパスに着目して解明するものであり、従来の大学史研究上に欠如した学術的な意義を有している。女子高等教育史研究上においても、本研究で、新制女子大学の「大学院」を新たに課題設定し、新制女子大学の大学院設置の背景・過程に、旧制から新制への人的連続性と女性のキャリアパスが重層的に作用していることを示唆し、新たな視点を寄与し得たと考える。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2020 2019 2018 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うちオープンアクセス 3件) 備考 (2件)

  • [雑誌論文] 1960年代の女子大学大学院文系研究科新設における専任教員予定者について2020

    • 著者名/発表者名
      山本美穂子
    • 雑誌名

      北海道大学大学文書館年報

      巻: 15 ページ: 108-125

    • NAID

      120006844566

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 1918~1945年における帝国大学大学院への女性の進学状況(二)──法学専攻の進学者に着目して──2019

    • 著者名/発表者名
      山本美穂子
    • 雑誌名

      北海道大学大学文書館年報

      巻: 14 ページ: 98-113

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 1918~1945年における帝国大学大学院への女性の進学状況(一)――化学専攻の進学者に着目して――2018

    • 著者名/発表者名
      山本 美穂子
    • 雑誌名

      北海道大学大学文書館年報

      巻: 13 ページ: 48-61

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [備考] 北海道大学大学文書館webページ

    • URL

      https://www.hokudai.ac.jp/bunsyo/publication.html

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [備考] 北海道大学大学文書館ホームページ

    • URL

      https://www.hokudai.ac.jp/bunsyo/publication.html

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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