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近世・近代移行期における教育と宗教の関係―仏教者による教育活動の実態の検証から

研究課題

研究課題/領域番号 17K04554
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育学
研究機関岡山大学

研究代表者

梶井 一暁  岡山大学, 教育学研究科, 准教授 (60342094)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 交付 (2018年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード近世 / 近代 / 教育史 / 仏教史 / 僧侶教育 / 宗教史 / 寺院 / 寺子屋
研究実績の概要

教育史と仏教史を架橋する観点から、近世・近代移行期の仏教者に関する教育状況の考察を進めている。当年度はとくに近世の仏教僧侶の教育状況について、史料を収集・分析するとともに、論文を発表した。
強固な身分制社会であったといわれる近世において、僧侶は必ずしも世襲を原理としなかった。したがって、庶民が所与の身分と異なる身分を獲得する通路として、僧侶となる道があ存在した。この問題関心から、尾張国の僧侶を事例に、地方農民が中央の京都本山学校(学寮)で教育を受けることを通じ、僧侶となり、親や周囲の者たちとは異なる新たな社会的地位を獲得していく過程を、実例にそくして考察した。その農民から僧侶への身分移動は、所与の社会的条件や地理的条件を離れるものであり、一種の教育の結果であった。近世社会において、庶民が教育によって所与身分を抜け出ていく、あるいは変換していく通路があったことを、僧侶となる進路に着目して検討することは、近世史研究にも資する視角を提出するものであると考える。
教育によって僧侶となる進路にみられる能力主義的業績主義的なありかたは、たしかに、身分主義的属性主義的一般の近世社会全体にあっては部分的なものであったかもしれない。しかし、それは近代の学歴主義や立身出世の教育観の形成に有利な条件であったといえるはずである。
今後は近世末から近代初に連続して生きた僧侶が有した教育経験や教育観を探究したい。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

史料調査を丁寧に行い、史料を綿密に検討するためには、相応の時間を要する。研究計画はその時間を想定して立てているものであるが、調査許可や人権配慮などの側面もあり、調査を計画した寺院のすべてで、史料を収集できているわけではない現状がある。単純に調査を急げばよいわけではないが、この点を改善し、調査の進展をなお図りたい。
また、近代の仏教者に関する史料と文献の調査と検討も、あらためて進めたい。

今後の研究の推進方策

近世・近代移行期のうち、とくに近世の僧侶に関する論文を発表できたことは、今年度の成果であった。ひきつづき、近世の状況に対する考察を深めるとともに、近代の状況についても把握を進め、論文を発表したい。
近代の状況について、たとえば、岩田文昭による近角常観研究も参照し、とくに本研究では師範教育にかかわった仏教者の教育観や教育者の仏教観などを考察したい。大学や高等学校で青年の仏教活動が盛んだったわけではなく、師範教育機関でもその展開があった。仏教者にペスタロッチーが受容されている側面もある。
近世から近代へ、また近世と近代をつなぐ視点から、教育(者)と仏教(者)の交差の位相の一端を明らかにしたいと考えている。

報告書

(2件)
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書

研究成果

(2件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文

  • [雑誌論文] 近世浄土真宗修学僧に関する一考察 : 農民子弟の学寮修学と寺院住持2018

    • 著者名/発表者名
      梶井一暁
    • 雑誌名

      史学研究

      巻: 301 ページ: 1-26

    • NAID

      40021705271

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 文字学習の場としての近世寺院に関する一考察2017

    • 著者名/発表者名
      梶井一暁
    • 雑誌名

      岡山大学大学院教育学研究科研究集録

      巻: 166 ページ: 1-12

    • NAID

      120006368122

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • オープンアクセスとしている

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2019-12-27  

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