| 研究課題/領域番号 |
17K04590
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 桃山学院大学 |
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研究代表者 |
岩田 考 桃山学院大学, 社会学部, 教授 (60441101)
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| 研究分担者 |
布村 育子 埼玉学園大学, 人間学部, 准教授 (70438901)
冨士原 雅弘 日本大学, 国際関係学部, 准教授 (30339238)
太田 拓紀 滋賀大学, 教育学部, 准教授 (30555298)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 日本教職員組合 / 教育研究全国集会（大会） / 教育研究全国大会（集会） / 民間教育団体 / 知識人 / 戦後教育学 / 教育研究全国集会(大会） / 教育研究全国大会(集会） / 教育史 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、戦後教育学形成期の中心的な諸アクターの相互関係を社会史的に描き直すことを試みた。特に、日本教職員組合の1950年代の教育研究全国集会・大会（以下、全国教研）を中心に、同組合が所蔵する史料を特別な協定に基づき利用し、教職員組合、知識人、民間教育運動の三者の関係性を検討した。研究の結果、全国教研が果たした役割が教職員に対する「上からの啓蒙」という従来の評価とは異なる点を明らかにした。当時の全国教研は、日教組執行部や教育学者を中心とした知識人からなる講師団が枠づけした問題意識や課題よりも個々の組合員の日常的な問題関心や課題を反映した教研レポートが中央に集約され行われたものであった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、戦後教育学の形成期の中心的な諸アクターの相互関係を社会史的に描き直すという点で、これまでにない独創的なものである。戦後教育学を脱構築する試みの多くは、思想史的なテキストの読み直しにとどまり、同時代の文脈を実証的にたどり直しているわけではない。また、個別の事件や問題を歴史的に検討し直す近年の研究は、個別の事件の検証にとどまり、当時横行したレッテル貼りなどの影響を受けた、諸アクター間の関係についての誤った解釈や理解がしばしば混じっている。本研究は、戦後教育学の潮流が形成される過程において個々の人物・団体が果たした役割を、これまでにない水準で正確に記述することに貢献するものである。
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