| 研究課題/領域番号 |
17K04599
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
萩原 康仁 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (30373187)
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| 研究分担者 |
松原 憲治 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (10549372)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 教育評価 / 教育学 / 学力論 / 学級規模 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では主に、TIMSS 2015の二次分析によって、日本の理科の教育到達度に学級規模が及ぼす影響を検討し、また、どのような理科の問題が解きにくいのかについて検討した。
本研究の結果からそれぞれ以下のことが主に示された。１点目については、家庭の学習資源が少ない児童の場合、学級規模が大きくなることの小学校第４学年理科到達度へのマイナスの効果が見られ、特に履修していない項目群でこのことが見られた。
２点目については、平均的に、履修している項目群の方が解きやすく、生物領域における「人間の健康」の項目群は「生き物の特徴と成長」、「生活環、生殖、遺伝」及び「生態系」の項目群より解きやすいことが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
「研究成果の概要」の１点目の研究では、学級規模の理科到達度への効果を、家庭の学習資源の多寡によって児童を分け、各学校の重み因子の変数及び各学校が単学級かのダミー変数を操作変数として用いて分析した。
２点目の研究では、項目（調査問題）側の特性である識別力や困難度に関する閾値の分散を、履修状況やトピックといった項目の属性で説明する項目反応モデルを構成して分析した。
このような分析上の工夫をした上で得られた結果は、こうしたことをしなかった場合の結果と比べても妥当であり、意義があるものと考えられる。
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