| 研究課題/領域番号 |
17K04614
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 大東文化大学 (2019-2022)
金沢大学 (2017-2018) |
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研究代表者 |
松田 洋介 大東文化大学, 文学部, 教授 (80433233)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 技術教育 / 職業教育 / 教育運動 / 高度成長期 / 日本 / 技術教育研究会 / 産業教育研究連盟 / 技術・家庭科 / 複線化 / 中学校 / 産業教育 / 戦後教育史 / 技術科 / 教育機会拡大 |
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| 研究成果の概要 |
教育機会拡大期である高度成長期の中学校教育において職業技術教育がいかに再編されたのかを、職業教育・技術教育を専門とする民間教育運動の展開を検討することで明らかにした。
戦後日本社会で職業技術教育が発展しにくい社会経済状況であることを前提とした上で、産業教育研究連盟と技術教育研究会という二つの団体に焦点が近代的な技術教育の創出すべくいかに試行錯誤したのかを検討し、高度成長期の展開の中で、前者が子どもの発達に即した技術教育という視点を押し出すようになるのに対して、後者が「技術学」をベースにした理論指向の強い技術教育に拘り続けるという分岐が生じたことを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
政府・文部省、そして労働組合も職業教育の拡充に必ずしも積極的でなかった高度成長期の状況の中で、民衆のための職業教育・訓練はいかに模索しうるのか。本研究では、それを、これまで注目されてこなかった職業教育・技術教育運動団体が産出する教育言説の展開に焦点を当てることをとおして明らかにした。
それにより、技術教育が、労働ー学問ー子どもの３つのニーズとの葛藤の中で展開していったこと、高度成長期に普通科中心の高等学校システムが拡充する中で、労働とのレリバンス構築が困難となり、学問・子どもとのレリバンスを重視する取り組みへと傾斜したことを明らかにした。
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