| 研究課題/領域番号 |
17K04637
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教育学
|
|---|
| 研究機関 | 北翔大学 |
|---|
研究代表者 |
西村 貴之 北翔大学, 生涯スポーツ学部, 准教授 (60533263)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 学校づくりを担うコア教員の資質能力 / 教員以外の専門職が中心に行われる日常的な支援 / 多職種連携型支援体制構築のための課題の整理 / 定時制高校 / 多職種連携・協働 / 定時制高校教員の専門性 / 教員の同僚性 / 地域高校 / フレキシブル基礎教育制度 / ワンストップ・サービスによる若者支援機関 / 成人基礎教育 / 多職種連携・協働による学校 / フィンランドの教員の働き方 / 職業に方向づけられた学習（TEPPO） / 柔軟な基礎教育（JOPO） / 通信制高校の教育支援課題 / 北海道の定時制・通信制高校の実態 / 定時制の生徒実態 / 他の専門職による支援ニーズ / 多職種連携 / 社会的排除 / 通信制高校 / 多職種連携型支援 / 定時制・通信制高校 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、学校を基盤とした多職種連携によって社会的排除のリスクのある若者を支援するシステムの構築に関する基礎的な研究を行った。公立パートタイム高校たちおよび広域通信制高校たちの調査を通して、校外の専門機関との協働連携体制があれば支援が機能するのではなく、生徒が抱える困難を教育課題としてとらえ、支援のための条件整備および教員の意識（学校文化）変容を促進するコアとなる教員が重要な役割を果たしている点を明らかにした。また、広域通信制高校では、特別なニーズのある生徒に対して全日制と異なる多職種連携支援が行われていることが明らかになった。今後継続してこれらの点を詳しく調査研究を遂行していく予定である。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は次のとおりである。１つは、「チームとしての学校」が議論される以前から多職種連携支援システム構築した定時制高校の実践に着目することで、社会的排除のリスクに抗する学校づくりには、中核となって担う教員の存在があり、彼らの資質能力の特徴を明らかにした点である。２つは、特別なニーズのある生徒に対して教員以外の専門職が中心に日常的なかかわりを通して支援を行う広域通信制高校の実践に着目することで、近年研究が進められている公教育制度の変容をめぐる議論に寄与するケーススタディを提供できた点である。
|
