研究課題/領域番号 |
17K04709
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育社会学
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研究機関 | 中央大学 |
研究代表者 |
古賀 正義 中央大学, 文学部, 教授 (90178244)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 自立活動支援 / 課題集中校 / 対人コミュニケーション / 外傷経験 / スキル学習 / 社会関係資源 / スクールソーシャルワーカー / 質的調査 / チャレンジスクール / コミュニケーション能力の変容 / デジタルネイティブ世代 / 機関間連携 / 内閉化した関係性 / 特色高校 / 社会情動的スキル / 文化資本 / 社会関係資本 / 自立活動 / 青少年育成指導者研修会 / 課題集中高校 / 排除型社会 / コミュニケーション能力 / 地域ネットワーク / 生徒指導実践 / キャリア形成支援 / 特別支援教育の応用 / 就労不安 / 生徒指導 / 家庭の教育力 / 進路未決定生徒 / 社会的職業的自立 / 若者支援NPO / 質的調査法 / 臨床社会学 / 若者支援 / スキル形成教育 / 教育困難高校 |
研究成果の概要 |
低学力や不適応行動を抱えた生徒が集中する課題集中校。ここで実践される広範な自立活動支援に焦点を当て、現場調査を試みた。コロナ禍で調査は困難だったが、都内のチャレンジスクールや地方の下位ランク校などで、教師やスクールソ-シャルワーカー、生徒への聞き取りや実践の観察などを実施した。 結果、従来からの心理的カウンセリングだけでなく、家庭や学校、地域社会での対人関係を拡張していくための社会情動的スキルのトレーニングが求められた。また、対人関係を疎外する経済的社会的条件の理解と改善を推し進める支援活動も並行して必要といえた。つまり、個に応じた対人関係の環境整備を行う総体的な実践が重要である。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年若者の社会的自立の困難が指摘される。自己肯定感の低下や対人関係への不安、コミュニケーション能力不足などが生じ、個を取り巻く社会関係からの資源獲得が困難になり、孤立や排除が若者を襲う。社会活動への参加に向けて、高校在学時から社会情動的スキルの育成が求められる理由は、ここにある。本研究では、「課題集中校」と呼ばれる下位ランクの高校に焦点をあて調査を実施した。不登校やいじめの経験、家庭での困窮経験、発達障害などを抱える者が多数いる高校で、生徒指導特に自立活動の支援を行う意義は、対人関係に関わる外傷体験を乗り越えつつ、日常生活の基盤となる対人コミュニケーションの習慣を形成することにある。
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