| 研究課題/領域番号 |
17K04790
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
柴 一実 広島大学, 教育学研究科, 名誉教授 (60145175)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 理解の目標 / 小学校理科基底カリキュラム / 都道府県教育委員会 / 理科教育振興法 / 教材等調査研究会理科委員会 / 小学校教員研究集会 / 学力低下 / 這いまわる経験主義 / 市川市立眞間小学校 / 東金町立東金小学校 / 理科実技講習会 / 文部省全国学力調査 / 生活単元学習 / 系統学習 / P.ヤイディ / E.V.アンブローズ / ワークショップ / 文部省主催 / CIE賛助 / 長野県教育委員会 / 信濃教育会 / 長野県カリキュラム試案 / 小学理科学習帳 / 討議法 / 戦後理科教育改革 / GHQ/SCAP/CIE / 理科研究地方委員会 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は占領期において、文部省とCIEによる中央での理科教育改革が地方においてどのように展開されたのかを解明することであった。研究の結果、（1）香川県、熊本県および長野県教育委員会が作成した理科基底カリキュラムはその教育内容選定基準を、昭和22年版小学校理科学習指導要領ではなく、理科研究中央委員会編「理解の目標」（1947）に依拠していたこと、（2）先行研究で言及されているように、戦後理科教育改革が学力低下を招いたわけではなかった。そのことも含めて、昭和33年版小学校理科学習指導要領は昭和27年版同学習指導要領の基本的な考え方や内容・方法を踏襲していたことが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
先行研究では、文部省とCIEによる中央での戦後理科教育改革が地方において、どのように浸透、展開されたのかが明確ではなかった。そこで、本研究では1948年に設置された都道府県教育委員会によって作成された理科基底カリキュラムや全国各地で実施された小学校理科授業を分析したり、昭和20年代後半から30年代前半にかけて実施された理科学力調査を精査したり、昭和33年版小学校理科学習指導要領の編纂過程を追跡することで占領期改革を評価したりすることを行った。その結果、戦後理科教育改革の地方での展開過程が明確になり、結果として何が戦前から転換され、占領解除後の昭和30年代に引き継がれたのかが明白になった。
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