研究課題/領域番号 |
17K04803
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教科教育学
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研究機関 | 宮崎大学 |
研究代表者 |
藤本 将人 宮崎大学, 教育学部, 准教授 (10404229)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 学習評価 / 市民性 / 社会科 / アメリカ / 評価 / 学習 / 目標準拠 / 市民性教育 |
研究成果の概要 |
本研究の目的は,わが国の社会科において有効な学習評価の理論と方法を開発し,それらの知見に基づく評価実践のモデルを追試可能な形で示すことにある。 わが国の社会科において有効な学習評価の理論と方法を見出すために,現代のアメリカ社会科教育界が研究と実践を積み重ねている市民性育成教育の学習評価諸理論に着目する。分析から得られる思想・原理に示唆を得た上で,わが国で通用する評価実践を開発する。宮崎大学附属小学校,附属中学校,宮崎県内における公立小学校,中学校,高等学校にて開発した評価実践を検証し,その有効性を証明するところまでを研究の射程とした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では,評価を中心とした教育原理を解明し,実際の教育現場で使用可能な分析ツールとモデルを開発するところに特色と独創性がある。本研究は,我が国で活用可能な実践方法をモデル化して示し,指導と評価の一体化した授業を構築するための重要な研究となる。 わが国の社会科において有効な学習評価の理論と方法を開発し,それらの知見に基づく評価実践のモデルを追試可能な形で示し,さらにその有効性を検証するところまでを射程とし,研究を行った。
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