研究課題/領域番号 |
17K04812
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教科教育学
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研究機関 | 東邦大学 |
研究代表者 |
畑中 敏伸 東邦大学, 理学部, 教授 (30385942)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | レッスンスタディ / 授業研究 / 理科教師教育 / 探究学習 / 国際教育協力 / 理科授業 / 理科指導法 / 東南アジア |
研究実績の概要 |
授業を計画し,実践し,振り返る授業研究は,レッスンスタディの名称で日本の教師の専門性育成の機会として世界的に注目されている.本研究の目的は,日本の理科の授業研究の特徴を含むレッスンスタディが他国で適用可能かを明らかにすることである.これまで,日本の理科の授業研究は,探究学習として単元の学習計画を立て,授業を外部の教員と大学生に公開し,授業の計画と授業の振り返りを学年毎に行い,外部からの講師による指導が含まれることが特徴であることを示した.さらに,研究授業後の発話を5つのカテゴリーと3つのレベルに分けて教師の専門性を評価する分析する枠組みを構築した.コロナ感染症によりインターネットを活用したオンライン授業が急速に進み,レッスンスタディにもインターネット通信が活用されることを確認し,ポストコロナでのレッスンスタディの可能性も明らかになってきた. これらの成果を踏まえ,2023年度はマレーシアの小学校と中学校で調査を行い,日本から外部者としてインターネット通信を活用して授業計画を支援した後に,授業実践と授業の振り返りを現地で行う形態でレッスンスタディを行うことが可能であることを明らかにした。さらにマレーシアの準備教育課程を行うカレッジでのレッスンスタディに関する教師の理解と実践上の課題について調査を行った。また,ベトナムにおいては,高等学校や大学での教員養成段階でのレッスンスタディの現状の調査を行なった.研究開始当初とは,教育でのインターネット通信の活用が急速に拡大した点が異なるため,日本の理科の授業研究の特徴を踏まえたレッスンスタディが東南アジアで適用可能かを調べる本研究は,インターネット通信の活用も行い,東南アジア諸国間の差異や特徴を示す形で調査研究を行った.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
当初の計画通りに,日本国内での公開研究会での情報収集,文献レビューをもとに,日本型レッスンスタディモデル,レッスンスタディの評価の分析枠組みを構築することができた.分析枠組みは,日本の公開研究会,インドネシアでのレッスンスタディの資料で検証し,タイのコンケン大学で教員養成段階の大学生を対象としたレッスンスタディを行う調査も行った. 国際比較調査では,複数の国で複数回の調査を行いデータの蓄積が必要となる.新型コロナウイルス感染症の影響もあり2020年3月から2022年7月まで調査が不可能となった.2022年の調査では,レッスンスタディの実施にもインターネット通信が活用されるようになっている現状が明らかとなった.このため,インターネット通信も活用したレッスンスタディ調査として,2023年はマレーシア,ベトナムでの調査を行い東南アジア間での比較調査を行なった.調査の方向性の変更に伴い,当初の計画に比べて研究が遅れていると判断しているが,調査の方向性を変えて調査地の拡大できたという点において当初計画に比べて発展した形で調査を進めることができている.
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今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症の影響のため海外調査が出来ない期間が長かったが,2022年度8月からタイ,マレーシアで調査を再開し,2023年度は,マレーシアとベトナムで調査を行い,オンラインの活用可能性も含める形で,レッスンスタディの実践の可能性や現状の調査を行った.調査は,教育でのインターネット通信の利用が急速に拡大したため,インターネット通信を活用したレッスンスタディという形で当初の計画した形態とは異なるレッスンスタディとすることとしたが,当初の研究目的である日本の理科の授業研究の特徴を含むレッスンスタディが他国で適用可能かについて東南アジア諸国の比較も行いながら明らかにしていく.
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