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高大連携を意識した学習指導要領「商業」における会計分野に属する科目教育法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 17K04828
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教科教育学
研究機関別府大学

研究代表者

高木 正史  別府大学, 国際経営学部, 教授 (00352419)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード簿記会計 / 商業科 / 学習指導要領 / 産業教育 / 商業科教育 / 高等学校学習指導要領 / 試案 / 職業に関する専門学科 / 普通科 / 職業に関する専門科目 / 普通科目 / 専門教育 / 普通教育 / 高等学校教育 / 教員養成 / 専門学科 / 教職課程 / 高大連携 / 商業教育 / ビジネス教育 / 会計教育 / 会計 / 会計学 / 商業科教育学 / 商業科教育法 / 教科教育学
研究成果の概要

(1) 北部九州4県(福岡,大分,佐賀,長崎)の大学の開示情報から商業科教員養成の実態を調査した。その結果,教員求人数よりも免許取得者数が多かった。そのため,この現状を学生に対して初年次から説明し,教員になろうとする積極的意識を早期段階から育むことが必要である。(2) 大学生の高校時代の職業に関する専門科目の授業経験の調査の結果,練習問題を多く実施させ,興味関心を持たせ,個々の生徒を見据えた,大学での学びに繋がるような授業が有用であることがわかった。(3) 商業に関する学習指導要領の歴史的な研究から,簿記会計関連科目の制度上の設定理由や意義について明確でなかったためさらなる研究が必要である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は産業教育の領域を扱い,さらに高等学校における商業科教育を題材とするものである。中でも簿記会計関連科目の効果的授業方法を探索している。簿記会計関連科目を授業で扱う高等学校は商業系の学科やコースが多いが,いまやその存在意義が問われている。他方,経営系の大学等の学部・学科ではごく一般的に簿記会計関連科目がカリキュラムに存在する。高等学校における簿記会計関連科目の教育内容の分析は大学における簿記会計関連科目の教育をスムーズに実施するためには必要である。このような中,本研究は高校における簿記会計関連科目の意義を扱うものであり,ここに学術的意義がある。

報告書

(7件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2020 2019

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 簿記会計関連科目の高等学校教育における意義の探索―先行研究における議論を通じて―2023

    • 著者名/発表者名
      髙木正史
    • 学会等名
      日本経営診断学会 2023年度第1回九州部会(亀の井ホテル別府)
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 大学生による高等学校時代の授業経験と専門教育に関する教科の効果的指導方法の導出2020

    • 著者名/発表者名
      髙木正史
    • 学会等名
      日本教師教育学会第30回研究大会(開催校:明治大学,オンライン開催)
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] 北部九州の大学における商業科教員養成に関する実態と課題2019

    • 著者名/発表者名
      髙木正史
    • 学会等名
      日本教師教育学会第29回研究大会(岡山大学)
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2024-01-30  

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