| 研究課題/領域番号 |
17K04828
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教科教育学
|
|---|
| 研究機関 | 別府大学 |
|---|
研究代表者 |
高木 正史 別府大学, 国際経営学部, 教授 (00352419)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 簿記会計 / 商業科 / 学習指導要領 / 産業教育 / 商業科教育 / 高等学校学習指導要領 / 試案 / 職業に関する専門学科 / 普通科 / 職業に関する専門科目 / 普通科目 / 専門教育 / 普通教育 / 高等学校教育 / 教員養成 / 専門学科 / 教職課程 / 高大連携 / 商業教育 / ビジネス教育 / 会計教育 / 会計 / 会計学 / 商業科教育学 / 商業科教育法 / 教科教育学 |
|---|
| 研究成果の概要 |
(1) 北部九州4県（福岡，大分，佐賀，長崎）の大学の開示情報から商業科教員養成の実態を調査した。その結果，教員求人数よりも免許取得者数が多かった。そのため，この現状を学生に対して初年次から説明し，教員になろうとする積極的意識を早期段階から育むことが必要である。(2) 大学生の高校時代の職業に関する専門科目の授業経験の調査の結果，練習問題を多く実施させ，興味関心を持たせ，個々の生徒を見据えた，大学での学びに繋がるような授業が有用であることがわかった。(3) 商業に関する学習指導要領の歴史的な研究から，簿記会計関連科目の制度上の設定理由や意義について明確でなかったためさらなる研究が必要である。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は産業教育の領域を扱い，さらに高等学校における商業科教育を題材とするものである。中でも簿記会計関連科目の効果的授業方法を探索している。簿記会計関連科目を授業で扱う高等学校は商業系の学科やコースが多いが，いまやその存在意義が問われている。他方，経営系の大学等の学部・学科ではごく一般的に簿記会計関連科目がカリキュラムに存在する。高等学校における簿記会計関連科目の教育内容の分析は大学における簿記会計関連科目の教育をスムーズに実施するためには必要である。このような中，本研究は高校における簿記会計関連科目の意義を扱うものであり，ここに学術的意義がある。
|
