| 研究課題/領域番号 |
17K04847
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 上越教育大学 |
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研究代表者 |
藤井 和子 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (00272881)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 通級による指導 / 自立活動 / 連携 / 教師成長 / 現職研修 |
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| 研究成果の概要 |
インクルーシブ教育システムにおいて、通級担当教師には小・中学校に自立活動の考え方を導入・展開するという専門性が求められる。しかし通級指導教室担当教師の養成システム及び現職研修体制は未整備のままである。本研究では、通級担当教師の研修の実態を明らかにし、現職研修プログラムの在り方について検討した。
安藤（2001）を参考に、自立活動の個別の指導計画を現職研修プログラムに取り入れたところ、子ども理解に関する新たな気づきが生まれ、より適切な指導の実施につながった。現職研修プログラムとして、安藤（2001）に基づく自立活動の個別の指導計画を取り入れることには意義があると考えられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
言語障害通級担当教師の専門性及び現職研修については、藤井（2008；2013；2016）によって報告されている。しかし、通級児の実態は重複化し、複数障害対応の通級担当教師が増加している状況を鑑みると、障害種別の専門性や現職研修だけではなく、自立活動としての専門性に係る現職研修の開発が必要である。本研究で取り組んだ現職研修プログラムの試行では、特別支援学校の知見（安藤，2001）を活用することの効果が見られた。今後増加し続けることが予測される通級担当教師の現職研修プログラム開発の知見を得られたという点において、本研究成果の学術的意義があると考えられた。
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