| 研究課題/領域番号 |
17K04908
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教科教育学
|
|---|
| 研究機関 | 玉川大学 (2018-2019)
国立教育政策研究所 (2017) |
|---|
研究代表者 |
樋口 雅夫 玉川大学, 教育学部, 教授 (70510189)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
|
|---|
| キーワード | 18歳成人 / 公民教育 / 消費者教育 / 法教育 / 金融経済教育 / 民法改正 / カリキュラム・マネジメント / １８歳成人 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究で、授業実践事例及び公表された教材等の分析対象とした消費者教育、法教育、金融経済教育は、公民教育カリキュラムの中で取り扱うことが可能である。そのそれぞれにおいて育成を目指す資質・能力は「18歳成人」に求められる資質・能力の具体的な姿と捉えることができ、新たな公民教育カリキュラムの構築に資するものであることが明らかになった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
消費者教育、法教育、金融経済教育において育成が目指されている資質・能力は、「18歳成人」に求められる資質・能力を、そのそれぞれの教育目的に即して具体化したものと捉えることができる。したがって、大綱的な基準である学習指導要領を基軸としながらも、個別には消費者教育、法教育、金融経済教育で育成が目指されている資質・能力の具体的な姿を授業実践事例や公表された教材等から抽出することで、「18歳成人」に求められる資質・能力をより一層明確化することが可能になり、国及び地方公共団体の教育施策と学校現場の実践とを有機的に関連させてカリキュラムを構築していくことの有用性が明らかになった。
|
