| 研究課題/領域番号 |
17K04909
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 帝京大学 (2020)
東北大学 (2017-2019) |
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研究代表者 |
爲川 雄二 帝京大学, 大学院教職研究科, 講師 (30351969)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 知的障害 / 発達障害 / 情報通信技術 / 情報モラル / 携帯情報端末 / ネットトラブル / アセスメント / 社会生活年齢 / 特別支援教育 / 特別支援学校 / カリキュラム |
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| 研究成果の概要 |
知的障害児者における情報モラルの習得状況を、発達・心理・社会適応等の各種アセスメント情報と定量的に比較・検証して、知的障害児者の情報モラル習得支援に既有のアセスメント情報が指標となり得るか、その活用可能性を検証した。中学部または高等部のある知的障害特別支援学校を対象とした2度にわたる全国調査の結果、既有のアセスメント情報と情報モラル習得との関連について、僅かではあるが明らかにできた。また、情報モラル習得にはICT機器との接触頻度も要因として考えられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
知的障害生徒のうち、特に高等部の生徒が多くのネットトラブルを経験しているという結果は、特別支援学校の教員が念頭に置くべき現実的な課題として、大きな意義あるものと考えられる。また、知的障害生徒の実態把握のために多く行われている発達・心理・社会適応等の各種アセスメント情報が、情報化社会への適応に対しても示唆を与えられる可能性が示された点は、社会的意義が大きいと考えられる。さらに、情報モラルの習得とICT機器の接触頻度との関係について議論された点は、今後の情報化社会への進展に伴う特別支援教育のあり方にも大きな示唆となり得ると考えられる。
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