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電解析出を利用した有機無機ハイブリッドダイオードの開発

研究課題

研究課題/領域番号 17K05853
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 機能物性化学
研究機関地方独立行政法人大阪産業技術研究所

研究代表者

渡辺 充  地方独立行政法人大阪産業技術研究所, 森之宮センター, 主任研究員 (70416337)

研究分担者 玉井 聡行  地方独立行政法人大阪産業技術研究所, 森之宮センター, 研究部長 (50416335)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
キーワード金属酸化物 / 電解析出 / 積層構造 / ダイオード / ダイオード特性 / 電気化学
研究成果の概要

Au/MoO3/LbL/TiO2/ITOという構造の積層体を、両端の電極以外は溶液プロセスのみで形成してそれがダイオードとして作用することを見出した。また、そのダイオード特性を向上させることを目的として、TiO2膜やMoO3膜の電解析出条件について精査を行い、膜厚や表面の粗さを適切に制御することに成功した。作製したダイオードの整流比は400程度、遮断周波数は約10 kHzであった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

水を溶媒として用い、安価で簡便な装置で行うことができる電解析出法や、高分子電解質の交互積層法(LbL法)などを主とした溶液プロセスを、ダイオード、有機薄膜太陽電池、有機EL素子などのデバイス作製の工程に取り入れることを目的とし、有機物の薄膜を挟んだp-i-n接合を溶液プロセスのみで形成し、ハイブリッドダイオードとすることを試みたのが本研究である。溶液プロセスで形成した積層体がダイオードとして作用することを見出したことから、目的はある程度達成できたと考えている。

報告書

(6件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2021 2020 2019 2018 その他

すべて 学会発表 (5件) 備考 (1件)

  • [学会発表] 酸化チタンの電解析出における表面粗さの制御2021

    • 著者名/発表者名
      築山佳幸、渡辺 充、玉井聡行、渡瀬星児、榎本博行
    • 学会等名
      第23回関西表面技術フォーラム
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [学会発表] TiO2とMoO3の電解析出で作製した積層ダイオードの特性2021

    • 著者名/発表者名
      渡辺 充、玉井聡行、加藤駿弥、内藤裕義
    • 学会等名
      日本化学会第101春季年会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] TiO2とMoO3の電解析出による積層ダイオードの形成2020

    • 著者名/発表者名
      渡辺 充、玉井聡行、末永 悠、内藤裕義
    • 学会等名
      日本化学会第100春季年会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 電解析出したMoO3膜の特性と応用2019

    • 著者名/発表者名
      渡辺 充、玉井聡行、末永 悠、内藤裕義
    • 学会等名
      電気化学会第86回大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] p-n界面にLbL膜を有するダイオードの電解析出法による形成2018

    • 著者名/発表者名
      渡辺 充、玉井聡行、中原佳夫、矢嶋摂子
    • 学会等名
      日本化学会第98春季年会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [備考] 大阪技術研テクノレポートpp.21「自在な形状で半導体デバイスを作る方法」

    • URL

      https://orist.jp/content/files/pdf/technoreport/technoreport_2021.pdf

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書

URL: 

公開日: 2017-04-28   更新日: 2023-01-30  

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