| 研究課題/領域番号 |
17K06581
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
水工学
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| 研究機関 | 佐賀大学 |
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研究代表者 |
押川 英夫 佐賀大学, 理工学部, 准教授 (80311851)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 河道内遊水池 / ダム / 治水適応策 / カスケード方式 / 洪水制御 / 将来豪雨 / 適応策 / 地球温暖化 / 水工水理学 / 流水型ダム |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，最近注目されている「流水型ダム」を主に扱うことで環境に格段に配慮した治水適応策を検討した．また，直列配置されたダム群において，非常用洪水吐きからの越流を積極的に許容する「カスケード方式」を採用することで，極めて効率的な治水適応策のあり方を検討・評価した．その際，ケース・スタディとして，既存のインフラ施設を有効利用した適応策を考えるべく，1級河川の嘉瀬川流域に既設の嘉瀬川ダムと北山ダムを用いた適応策について検討した．その結果，事前放流を行うこと等により既存インフラを存分に活用できれば，将来の極端豪雨下においても嘉瀬川流域で洪水制御が可能となることが分かった．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は，複数の小規模な流水型ダム（河道内遊水池）を適切に構築・管理することで巨大ダムに依らない持続可能な治水を実現するものであり，本格的な「環境（保全）」と「防災（治水）」の融合を可能にする．今後の温暖化による豪雨の激化に鑑みるとダムによる治水がより一層必要となるものの，環境問題などを考慮すると新規ダムの建設は容易ではないため，農業用ダム（ため池）や電力ダムなどを用いる既存施設の有効利用は近い将来必須となる．本研究では，今後の温暖化に向けて，農林水産省の施設である北山ダムと国土交通省の嘉瀬川ダムという所管の異なる既存施設を有効利用することの意義を具体的な治水効果を評価することで示している．
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