• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

一定期間供用された地区交通安全対策実施路線の機能診断モデルの構築とその活用手法

研究課題

研究課題/領域番号 17K06611
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 土木計画学・交通工学
研究機関豊田工業高等専門学校 (2019)
呉工業高等専門学校 (2017-2018)

研究代表者

山岡 俊一  豊田工業高等専門学校, 環境都市工学科, 教授 (70343738)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード交通安全 / 生活道路 / 自動車走行速度 / 住民意識 / ゾーン30 / 維持管理 / 一定期間供用後評価 / ゾーン30 / 規制速度超過予測モデル / 自動車走行速度影響要因分析 / ハンプ / 住民意識評価 / 機能診断 / 交通静穏化対策 / 地区交通計画 / 長期供用 / 交通安全対策 / 長期供用後評価 / 機能診断モデル
研究成果の概要

本研究では,供用後一定期間経過した地区交通安全対策の走行速度低減効果を検証することを目的として,交通静穏化対策が実施されている地区を対象に,交通実態調査および整備地区住民を対象としたアンケート調査を実施し,その結果を用い,交通安全対策実施路線の走行速度抑制効果の実態,自動車走行速度に対する住民の評価を明らかにした.加えて,自動車走行速度に影響する交通静穏化対策を明らかにした.さらに,住民が安心して利用できる生活道路を追及する上においては,住民の速度に対する意識も重要な評価指標となる.そのため,住民の速度に対する意識に影響する要因についても分析した.

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では,住居系地区における生活道路で実施される交通安全対策の長期供用に伴う課題と自動車走行速度を低下させるための効果的な対策を明らかにするとともに,整備効果を継続的に評価することの必要性を示した.本研究の成果は,住居系地区における交通安全対策の整備効果を長期に亘って持続させるための基礎的な資料を提供している点に社会的意義を有しており,わが国の交通事故による被害者の減少に貢献するものである.

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018

すべて 学会発表 (5件)

  • [学会発表] 生活道路に対する住民の交通安全性評価の因果構造に関する研究2019

    • 著者名/発表者名
      長沖嶺,山岡俊一,野田宏治,荻野弘,村松佑都
    • 学会等名
      第22回 日本福祉のまちづくり学会全国大会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] ゾーン30の整備効果に関する調査研究2019

    • 著者名/発表者名
      村松佑都,山岡俊一,野田宏治,荻野弘
    • 学会等名
      第4回日本福祉のまちづくり学会中国四国支部研究・活動発表会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 一定期間供用されたコミュニティ・ゾーンの整備効果と住民意識の経年変化に関する研究2018

    • 著者名/発表者名
      長沖嶺,山岡俊一,坂本淳,磯部友彦
    • 学会等名
      日本福祉のまちづくり学会全国大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 面的交通静穏化対策の整備効果と課題に関する経年変化分析 -名古屋市長根台地区コミュニティ・ゾーンを事例に-2018

    • 著者名/発表者名
      山岡俊一,坂本淳,磯部友彦,長沖嶺
    • 学会等名
      土木計画学研究・講演集 Vol.58
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 一定期間供用されたコミュニティ・ゾーンの整備効果の経年変化2018

    • 著者名/発表者名
      長沖嶺,山岡俊一,坂本淳,磯部友彦
    • 学会等名
      第3回日本福祉のまちづくり学会中国四国支部研究・活動発表会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi