| 研究課題/領域番号 |
17K06635
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築構造・材料
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
松本 由香 横浜国立大学, 大学院都市イノベーション研究院, 教授 (70313476)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 鋼構造 / 被災建築物 / 塑性変形 / 局部座屈 / 面外変形 / 残余耐震性能 / 累積部材角 / 残余変形性能 / 損傷度 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、巨大地震によって被災した鋼部材の損傷度および残余耐震性能を、現地調査によって定量的に推定することを意図している。特に、軽微な局部座屈を検知できるように断面フランジの面外変形を計測する方法を考案した点に特色がある。
BCR295角形鋼管，SN400BのH形断面を対象に繰り返し載荷実験を行い、塑性変形の進行に伴うフランジ面外変形の成長を追跡した。また、幅厚比と軸力比をパラメータとして角形鋼管の有限要素解析を行い、各因子がフランジ面外変形δoに及ぼす影響を調査した。この結果を踏まえ、角形鋼管柱についてδoをフランジ幅で基準化した値（δo/B）と部材の累積部材角の関係を表す近似式を導いた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年、被災後の建築物の継続使用や迅速な復旧、交通などの都市機能の保全を求める機運が高まり、従前よりも巨大地震に対する構造骨組の損傷を低減させる設計が志向されるようになった。これらの良質な建築ストックを被災後も有効に活用するためには、構造骨組の損傷や残余耐震性能を判定する技術が必要となる。
一方、鋼構造建築物は損傷の度合いを段階的に推定することが困難であり、被災後の残余耐震性能を判定する技術は確立されていない。本研究は、鋼部材の局部座屈波形を計測する方法を提案し、塑性変形による損傷と局部座屈波形の関係を解明したものであり、残余耐震性能の判定方法を改善する上で有用な知見を与えている。
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