研究課題/領域番号 |
17K06667
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
建築構造・材料
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研究機関 | 国土技術政策総合研究所 |
研究代表者 |
柏 尚稔 国土技術政策総合研究所, 建築研究部, 主任研究官 (40550132)
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研究分担者 |
中川 博人 国立研究開発法人建築研究所, 構造研究グループ, 研究員 (80713007)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 基礎構造 / 地震応答解析 / 強震観測記録 / 模型実験 / 建築構造 / 耐震設計 / 建築基礎構造 / 動的相互作用 / 杭基礎 |
研究成果の概要 |
実被害事例に基づいて大地震時の杭基礎建物の地震応答を評価するための方法を検討すると共に、杭基礎の健全性を迅速に把握するための簡便な健全性評価指標を検討することを目的とした研究を実施し、次に示す成果を得た。まず、杭基礎に地震被害を受けた建物のシミュレーション解析を実施し、杭基礎の被害を評価可能な解析モデルを構築した。さらに、同モデルを用いたパラメトリックスタディにより、強震観測記録から杭基礎の被害を推定できる可能性を示した。また、地震後の杭基礎建物の継続使用性を確保するために有用な工法に対する模型実験を実施し、杭と建物が連結していない状態でも地盤中の杭が建物の傾斜防止に有効であることを示した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果は、上部構造の耐震性能の向上に伴って顕在化してきた基礎構造の地震被害について、目視により容易に確認できない被害情報を強震観測等の間接的な情報により簡易的かつ安価に得るための技術開発に貢献するものであり、激甚災害への対応力とレジリエンス向上の観点で社会的意義を有するものである。
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