| 研究課題/領域番号 |
17K06706
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
角倉 英明 広島大学, 先進理工系科学研究科(工), 准教授 (50512654)
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| 研究分担者 |
藤澤 彰 芝浦工業大学, 建築学部, 教授 (10190026)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 瀬戸内海 / 島嶼部 / 木造建築 / 技術 / 生産システム / 工務店 / 伝播 / 建築生産 / 建築技術 / 島嶼 / 技術伝播 / 組織 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、瀬戸内海島嶼部を主な対象にして地域の木造住宅生産の変化とそのメカニズムを明らかにすることを目的にした。島嶼部内において成立しなくなった専門工事については、本州側から調達する事業者が各地に存在していること、多能工的な組織編成がなされていることが明らかになった。すなわち、過疎地域での木造建築技術の形成には他地域との協力関係や職種の統合によって成り立っていく可能性が高いことが分かった。また、標準仕様の決定には地域資源の活用への意識以上に性能担保や営業の側面が強く働いており、モノとしての木造住宅は情報を含めた生産資源の調達ルートの広がりやグローバル化の影響の中で決まっていると推察された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
わが国は人口減少社会にあると同時に、私たちが暮らす住空間を生産する担い手も減少しており、このままでは安心安全かつ豊かな空間の構築が難しくなるという課題をかかえている。こうした課題がより一層進んでいると考えられる島嶼部などの過疎地域での住宅生産のあり様を通して、課題の解決方策を見出せる可能性がある。本研究において具体的に明らかにできた、島嶼部内での見られた担い手の多能工化の傾向や地域間の協力体制のあり様は、島嶼部に限らず本州側の過疎地域や担い手不足が進む社会全般での新しい建築をつくる体制（建築生産体制）のあり方を検討していく上で重要な示唆をもたらす。
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