研究課題/領域番号 |
17K06725
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
都市計画・建築計画
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研究機関 | 東京都市大学 |
研究代表者 |
勝又 英明 東京都市大学, 建築都市デザイン学部, 名誉教授 (00257106)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 公立文化ホール / 改修 / 長寿命 / 長期使用 / 活性化 / 閉館 / 舞台技術関連会社 / 公共施設等総合管理計画 / 劇場法 / 長寿命化 / 改修工事 / 老朽化 / コモンスペース / 維持管理 / 長期利用 / 多目的ホール / 平床ホール / 移動観覧席 / 劇場 / 規模 |
研究成果の概要 |
本研究では公立文化ホールを対象として長期利用するための方策構築を行った。研究の視点は、改修工事実態、活性化要因、閉館要因、舞台技術関連会社の長期使用のための条件、長期使用の要因、活性化と長期使用の要因である。 公立文化ホールを今後長期使用していくための方策を、設計計画や都市立地、改修や維持管理といったハード的対策と運営によるソフト的対策の両面を包括的に捉えてその関係性が明らかとなった。特にハード面では設備の改修や維持管理面での日常の対策が重要となることが明らかとなった。定期的な点検を怠らないことや故障を放置しないといった施設の老朽化の進行を遅らせる事後保全や予防保全の重要性を確認した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究により、公立文化ホールを長期使用するための包括的な方策を提示することができた。本研究が導き出した、これからの公立文化ホールが長期的に施設を運営していくための新しい施設のあり方を示すことができた。公立文化ホールを長期使用するための方策について網羅的に、かつ多角的に行われた調査研究は今までほとんどなく、学術的意義はあると思われる。また本研究の成果は具体的であり、本研究の知見を活用することにより公立文化ホールを長期使用するための行動計画が明らかになり、社会的意義があると思われる。
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