石川県・富山県の戦後建築と資料に関する調査研究

• 研究課題/領域番号: 17K06759
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 建築史・意匠
• 研究機関: 金沢工業大学
• 研究代表者: 中森 勉 金沢工業大学, 建築学部, 教授 (30148150)
• 研究分担者: 戸田 穣 金沢工業大学, 建築学部, 准教授 (00588345) ; 山崎 幹泰 金沢工業大学, 建築学部, 教授 (10329089) ; 蜂谷 俊雄 金沢工業大学, 建築学部, 教授 (60410289)
• 研究期間 (年度): 2017-04-01 – 2020-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2019年度)
• 配分額: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円); 2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円); 2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
• キーワード: 戦後建築 / 公共建築 / 庁舎建築 / 公営住宅 / 公会堂建築 / 文化会館 / 建築家 / 図面資料 / 富山県市町村営住宅 / 石川県市町村営住宅 / 小矢部市メルヘン建築 / 文化施設 / 富山県営住宅 / 市町村庁舎 / 戦災復興住宅 / 建築設計事務所 / 小学校校舎 / 中学校校舎 / 略平面図 / 建築年代 / 現代建築 / 建築アーカイヴス / 石川県 / 富山県

研究成果の概要

本研究により次のような成果があった。①石川・富山両県の戦後に建築された各建物の基本情報（建築年、設計者、施工者、面積等）のデーターベースを県別および用途別にまとめことができた②各市町村の庁舎建築は、昭和30年代に市町村合併を契機として不燃化庁舎の建設が始まったことがわかった③県営及び市町村営住宅については、全国的な流れとして昭和26年に公営住宅法制定を契機に住宅不足解消と定住化を図れたことがわかった④文化施設として公会堂・文化会館は両県とも昭和30年以降から建設されてきたことがわかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

戦後～20世紀後半の石川・富山両県を代表する建築を明らかにすることであり、地域として何をどう保存すべきか、その方針が明確になることである。今後全国に展開していく戦後建築の調査において、地方都市での戦後建築の調査方法、評価基準のモデルケースを提示することになろう。また、地方都市における戦後の建築設計・建築生産の近代化のありようを、その建築資料の収集と分析を通じて明らかにすることにより、地域における建設業がどのように戦後近代化され、成長を進めていったのかが明らかになる。