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ホルムアルデヒド駆動型ヒドロキシメチル転移酵素の探索と育種

研究課題

研究課題/領域番号 17K07720
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 応用微生物学
研究機関大阪大学

研究代表者

本田 孝祐  大阪大学, 生物工学国際交流センター, 教授 (90403162)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードグリシンヒドロキシメチル転移酵素 / スレオニンアルドラーゼ / Thermoplasma acidophilum / セリン / ヒドロキシメチル化酵素 / ホルムアルデヒド / メチレンTHF / 好熱菌 / スレオニン / 5’,10’-メチレンTHF / 微生物酵素 / ヒドロキシメチル化
研究成果の概要

本研究では、C1化合物の代謝に関わる生体反応の多様性を探るとともに、将来的にはこれをC1化合物の有効利用技術へと展開することを目的とし、微生物におけるグリシンヒドロキシメチル転移酵素(GHMT;グリシンをヒドロキシメチル化しセリンを生成する酵素)の反応特異性を精査した。好熱性アーキアであるThermoplasma acidophilum由来酵素が、GHMTの本来のヒドロキシメチル基供与体であるメチレンTHFのほか、ホルムアルデヒドを基質としうることを示した。また同酵素が、当初予想されたセリンの代謝ではなく、スレオニン代謝に関与するものである可能性を見出した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は微生物におけるC1化合物(メタンなど)の代謝の多様性を解明することを目的に実施された。この結果、超好熱性アーキアの一種であるThermoplasma acidophilum由来酵素が、当初予想されたグリシンへのC1付加によるセリン生成に加え、C2付加によるスレオニン生産を効率的に触媒することを見出した。本成果は、真正細菌、真核生物とともに第3の生物ドメインを形成するアーキアのユニークな代謝反応の一端を示したものであり、微生物由来酵素が触媒する反応の多様性を示唆するものと位置づけられる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件)

  • [国際共同研究] バンドン工科大学(インドネシア)

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [雑誌論文] Developing a single strain for in vitro salvage synthesis of NAD+ at high temperatures and its potential for bioconversion2019

    • 著者名/発表者名
      Taniguchi Hironori、Imura Makoto、Okano Kenji、Honda Kohsuke
    • 雑誌名

      Microbial Cell Factories

      巻: 18 号: 1 ページ: 75-75

    • DOI

      10.1186/s12934-019-1125-x

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] In vitro production of cysteine from glucose2019

    • 著者名/発表者名
      Hanatani Yohei、Imura Makoto、Taniguchi Hironori、Okano Kenji、Toya Yoshihiro、Iwakiri Ryo、Honda Kohsuke
    • 雑誌名

      Applied Microbiology and Biotechnology

      巻: 103 号: 19 ページ: 8009-8019

    • DOI

      10.1007/s00253-019-10061-4

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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