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高温障害米及び難消化性醸造残渣の消化補助酵素に関する検討

研究課題

研究課題/領域番号 17K07820
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 食品科学
研究機関秋田県立大学

研究代表者

伊藤 俊彦  秋田県立大学, 生物資源科学部, 准教授 (50336442)

研究分担者 橋爪 克己  秋田県立大学, 生物資源科学部, 教授 (30372189)
藤田 直子  秋田県立大学, 生物資源科学部, 教授 (90315599)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード難消化性米 / 超高アミロース米 / 難消化性澱粉分解酵素 / 高温障害米 / 酒粕利用 / 高温登熟障害米 / 難消化性澱粉分解 / 醸造学 / 難消化性澱粉
研究成果の概要

A. luchuensisが生成するグルコアミラーゼは、生デンプン結合ドメインを有するグルコアミラーゼの働きにより超高アミロース米を消化することを明らかにした。また、難消化性米を原料米とし、A. oryzaeで作成した麹は超高アミロース米を消化することを明らかにした。さらに、A. oryzaeが生成する難消化性デンプン分解酵素は、α-アミラーゼ及びグルコアミラーゼであることを明らかにした。しかし、グルコアミラーゼはpIの異なる3種の酵素が見出されており、これらの詳細な検討は今後の課題である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

昨今の地球温暖化により、稲の登熟期の気温が下がらず、高温登熟障害米の出現頻度が高くなっている。この高温登熟障害米は澱粉の構造であるアミロペクチン鎖が長くなる傾向がある。この現象は酵素による消化を受けにくい、難消化性を示し、酒造現場では酒化率の低下を招くことになり、収益の減少へとつながる。本研究で用いている超高アミロース米は、高温登熟障害米の特徴が顕著に表れたものであり、この超高アミロース米を消化する技術は高温登熟障害米の消化技術に応用することが可能である。

報告書

(5件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018 2017

すべて 雑誌論文 (2件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 難消化性澱粉分解酵素生産糸状菌の探索2018

    • 著者名/発表者名
      伊藤俊彦, 大阪朝美, 広幡千紘, 藤田直子, 橋爪克己
    • 雑誌名

      秋田県立大学ウェブジャーナルB

      巻: 5 ページ: 126-130

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 難消化性米が清酒醸造へ及ぼす影響2017

    • 著者名/発表者名
      伊藤俊彦、藤原淳一、野口巧実、藤田直子、橋爪克己
    • 雑誌名

      秋田県立大学ウェブジャーナルB

      巻: 4 ページ: 125-130

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 黄麹菌が生産する難消化性澱粉分解酵素の探索およびその応用2019

    • 著者名/発表者名
      伊藤俊彦、臼井俊晴、藤田直子、橋爪克己
    • 学会等名
      日本生物工学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 黄麹菌が生産する難消化性澱粉分解酵素の探索 第2報2018

    • 著者名/発表者名
      伊藤俊彦, 笹渕優衣, 藤田直子, 橋爪克己
    • 学会等名
      日本生物工学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 黄麹菌が生産する難消化性澱粉分解酵素の探索2017

    • 著者名/発表者名
      伊藤俊彦、広幡千紘、藤田直子、橋爪克己
    • 学会等名
      日本生物工学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2022-01-27  

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