| 研究課題/領域番号 |
17K07868
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
森林科学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人森林研究・整備機構 |
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研究代表者 |
山川 博美 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 (00582751)
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| 研究分担者 |
伊藤 哲 宮崎大学, 農学部, 教授 (00231150)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 自然林再生 / 広葉樹林化 / 天然更新 / 萌芽 / 保残処理 / 種子散布 / 林縁効果 / 更新完了基準 / 前生稚樹 / 萌芽更新 / 判断基準 / 前生樹 / 実生更新 / 自然再生 / 植生遷移 |
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| 研究成果の概要 |
針葉樹人工林伐採後の天然更新による広葉樹林化の更新判断基準を検討するため、伐採前から伐採後14年間の更新個体のモニタリング調査を行った。伐採後に実生として新たに発生した個体は更新の不確実性が極めて高く、補助的な役割であたった。一方、伐採前から林内に生育していた前生樹由来の更新個体は更新確率が高く、前生樹密度を更新判断の指標にすることが有効と考えられた。具体的には、前生稚樹密度と極相林型高木性広葉樹の優占度の関係から、伐採前の林内に樹高2m以上の前生樹が2,000個体/ha以上生育している必要があると示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は社会的要求の高い針葉樹人工林の広葉樹林化における更新判断基準の提示を行った。森林環境譲与税および新たな森林管理システムの運用が始まり、積極的に広葉樹林化を進めるケースが増加すると予測されることから、その際の天然更新による更新判断の目安となる数値を示したことによる社会的意義は大きい。また、長期モニタリングによる天然更新のプロセスから、更新判断基準を示したことは学術的意義も高い。
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