| 研究課題/領域番号 |
17K07969
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営・経済農学
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| 研究機関 | 愛知大学 (2018-2021)
秋田県立大学 (2017) |
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研究代表者 |
藤井 吉隆 愛知大学, 地域政策学部, 教授 (10463225)
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| 研究分担者 |
角田 毅 東北大学, 農学研究科, 教授 (60355261)
山本 和博 愛媛大学, 農学研究科, 准教授 (70504124)
中村 勝則 秋田県立大学, 生物資源科学部, 准教授 (80315605)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 農業法人 / 雇用人材 / 就業意識 / ワークコミットメント / 農業経済学 / 大規模農業経営 / 雇用人材の育成・定着 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、ワークコミットメントの概念を援用して農業法人における従業員の就業意識を分析するとともに、従業員の定着に向けた対応策を検討した。その結果、①農業法人従業員のワークコミットメントは、情緒的コミットメントにおいて経営体間の差異が顕著であること、②組織コミットメントの向上を図る上では、経営者の行動面や管理施策面での取り組みが重要になること、③集落営農法人では、集落の外部から雇用された従業員に対する地域との関係形成のための働きかけが重要になることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
水田農業の構造改革および新規就農者の育成が日本農業の重要な課題となる中で、本研究の成果は、大規模水田作経営で課題解決が急務となっている雇用人材の定着・育成に活用できるものであり、農業法人の持続的な成長・発展および農業を担う人材の確保・育成に寄与すると考える。
また、研究成果は、個別経営法人、集落営農法人それぞれの特徴を踏まえて、実務家と意見交換を踏まえながら取りまとめたものであり、地域の研修会などでも活用するなど実践性を備えたものとなっている。
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