研究課題/領域番号 |
17K07993
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会・開発農学
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研究機関 | 東京農業大学 |
研究代表者 |
鈴村 源太郎 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (90356311)
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研究分担者 |
中尾 誠二 福知山公立大学, 地域経営学部, 教授 (20625991)
小野 智昭 農林水産省農林水産政策研究所, その他部局等, 研究員 (80356310)
山田 崇裕 東京農業大学, 国際食料情報学部, 准教授 (40625076)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 農的体験活動 / ボランティア / 少人数分宿型教育旅行 / 農村ワーキングホリデー / 農業体験農園 / 援農ボランティア / 都市農村交流 / ボランティア型農的体験 / 農業新規参入 / 農山漁村民泊 / 練馬型農業体験農園 / 農業経済学 |
研究成果の概要 |
本研究課題では、都市農村交流の一形態として実施されているボランティア型体験活動にとって欠くことのできない現地コーディネート組織について、その持続的展開に向けた方策について研究を行った。本研究におけるボランティア型農的体験活動は、農村ワーキングホリデー、少人数分宿型教育旅行、農業体験農園、援農ボランティアであり、それぞれ、Covid-19禍の影響はあったものの、現地調査やアンケート調査を通じた活動実態とそれを支える現地コーディネート組織の役割の解明を行った。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で取り上げる農村ワーキングホリデーや少人数分宿型教育旅行等のボランティア型農的体験活動は、個々の受入農家や法人の努力だけでは成立することは難しく、地域としての組織的対応が必要である。しかし、そうした組織の持続的発展のためには、ある程度の事業規模の拡大が必要な反面、過度な拡大志向を進めると、ボランティア型農的体験活動が本来持つ非日常性や温かみのある交流という側面が毀損される可能性がある。 組織の経済的安定化とボランティア性の維持のバランスを取りながら、いかに事業の展開を図るかという課題解決は、都市農村交流事業の推進に大きな貢献をするものと考える。
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