| 研究課題/領域番号 |
17K07999
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域環境工学・計画学
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
藤居 良夫 信州大学, 学術研究院工学系, 准教授 (60181327)
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| 研究分担者 |
内川 義行 信州大学, 学術研究院農学系, 助教 (20324238)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2018年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 農村計画 / サスティナビリティ / 農村空間 |
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| 研究成果の概要 |
農村のサスティナビリティの保持を目的として，長野県内の農村地域を対象に，生活面から，生活関連施設へのアクセス性を評価し，小さな拠点の形成を考えるための手法を検討した。生産面から，現在までの棚田団地の変遷と，各種取組との関係性について検討した。防災面から，土地利用計画や災害対応の計画に関する再考の必要性と課題について検討と評価を行った。その結果，今後の有効な施策や対策に対する方向性が見いだされた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
この研究成果を農村地域の実情や特性に配慮した地方創生の計画に活かすことで，従来の計画策定に欠けていた具体性を備えた活性化をイメージすることができ，地方創生に携わる行政と住民の距離感が縮まることが期待できる。また，この研究成果は農業・農村政策の検討過程に活用することが可能で，農村計画に対しても有益な示唆を与えるものである。研究成果はすでに研究対象自治体に報告して，自治体から今後の政策決定に利用したいという回答を得ており，また，農業農村工学会などの学会で公表している。
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