研究課題/領域番号 |
17K08180
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
環境農学(含ランドスケープ科学)
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研究機関 | 千葉大学 |
研究代表者 |
木下 剛 千葉大学, 大学院園芸学研究院, 教授 (30282453)
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研究分担者 |
永瀬 彩子 千葉大学, 国際教養学部, 教授 (80544535)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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キーワード | グリーンインフラ / 戦略的計画 / 機能 / ニーズ / 自然公物 / 人工公物 / 都市公園 / 河川 / ニーズ評価 / 機能評価 / ネットワーク / 広域計画 / 洪水調整 / 水循環 / 基本計画 / 政策統合 / 土地利用型グリーンインフラ / 地形 / 水害リスク / レジリエンス / 津波防災 / 社会資本 / 自然資本 / 生態系サービス / 野生生物 / 生息地・生育地 / 気候変動適応 / 公園 / 街路 / ハビタット / 生物多様性 / 流域管理 / グリーンインフラストラクチャー / 気候変動 |
研究成果の概要 |
異なる空間スケールにおけるグリーンインフラ(以下GI)について、海外(英国)におけるGIの導入実態と日本でのGIの導入可能性及び導入モデルを検討し以下の結果を得た。英国では敷地レベルのGIが機能の階層性を踏まえて導入されており、広域レベルでのGIの戦略的計画がそれを可能としている。また生物多様性地域戦略がGI機能を下支えしている事例が見られた。日本の公共空間におけるGIの導入では、導入場所となる公物の性格(人工公物か自然公物か)がGIの機能と類型に決定的な影響を与えている実態を明らかにした。またニーズ評価に基づくGIの広域計画の立案と敷地レベルのGI計画との連携が今後の課題である。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本におけるグリーンインフラ(GI)の導入では、人工公物と自然公物にみる公物管理の考え方の違いを前提としつつ、それらを統合的に運用する設計システム及び管理システムの構築が最大の課題であることを明らかにした点が本研究の最大の成果といえる。また敷地レベルのGI機能の特定にあたっては、機能の評価だけでなくニーズ評価が重要であり、それを可能にする手段として広域的なGIの戦略的計画が有効であることを明らかにした。
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