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高齢者における日常の健康サインから超早期に軽度認知障害の予兆をつかめるか?

研究課題

研究課題/領域番号 17K09111
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 疫学・予防医学
研究機関鳥取大学

研究代表者

天野 宏紀  鳥取大学, 医学部, 講師 (80293033)

研究分担者 浦上 克哉  鳥取大学, 医学部, 教授 (30213507)
黒沢 洋一  鳥取大学, 医学部, 教授 (50161790)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード認知症 / 軽度認知障害(MCI) / 高齢者 / 主観的健康感 / 日中の過度の眠気 / 軽度認知障害
研究成果の概要

日本人地域高齢者を対象とした前向き追跡研究によって、軽度認知障害の超早期の予測因子として主観的健康感及び日中の過度の眠気を用いることの有効性を検討した。軽度認知障害はTDAS検査(タッチパネル式コンピューターを用いた認知機能検査)で判定した。主観的健康感は「現在の健康状態」を4件法で評価した。日中の過度の眠気は日本語版エプワース眠気尺度で測定した。その結果、軽度認知障害を予測する因子として、単に日中の過度の眠気の判定のみではなく、日本語版エプワース眠気尺度の得点増加量の経時変化を用いることが有効である可能性が示唆された。一方、主観的健康感については軽度認知障害との有意な関連を認めなかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では日本語版エプワース眠気尺度の得点増加量の経時変化を用いることが有効である可能性が示唆された。しかし、ベースライン調査時における日中の過度の眠気を有する者が少なかったため、日中の過度の眠気が軽度認知障害の予測因子として有効かどうかを十分に検討できなかった。今後は日本語版エプワース眠気尺度の得点増加量の経時変化および中途覚醒をはじめとしてどのような睡眠状況が軽度認知障害へ影響を及ぼすかどうか、必要なサンプルサイズおよび追跡期間をとって検討する予定である。

報告書

(6件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2021 2019 2018

すべて 学会発表 (5件)

  • [学会発表] 高齢者における日中の過度の眠気と軽度認知障害に関する2年追跡調査2021

    • 著者名/発表者名
      天野宏紀、皆木一磨、増本年男、大谷眞二、浦上克哉、黒沢洋一
    • 学会等名
      第10回日本認知症予防学会学術集会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [学会発表] 介護予防サークル参加者における外出頻度と認知機能の関連について2021

    • 著者名/発表者名
      皆木一磨、天野宏紀、増本年男、大谷眞二、浦上克哉、黒沢洋一
    • 学会等名
      第10回日本認知症予防学会学術集会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [学会発表] 高齢者における日中の過度の眠気と軽度認知障害に関する1年後の追跡調査2019

    • 著者名/発表者名
      天野宏紀、増本年男、皆木一磨、大谷眞二、浦上克哉、黒沢洋一
    • 学会等名
      第9回日本認知症予防学会学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 高齢者における日常の健康サインと軽度認知障害の関連-ベースライン調査の結果より-2018

    • 著者名/発表者名
      天野宏紀、増本年男、皆木一磨、大谷眞二、浦上克哉、黒沢洋一
    • 学会等名
      第8回日本認知症予防学会学術集会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 高齢者の主観的健康感及び日中の過度の眠気と軽度認知障害の関連(ベースライン調査)2018

    • 著者名/発表者名
      天野宏紀、増本年男、大谷眞二、黒沢洋一
    • 学会等名
      第77回日本公衆衛生学会総会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2023-01-30  

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