| 研究課題/領域番号 |
17K09180
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立環境研究所 |
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研究代表者 |
石堂 正美 国立研究開発法人国立環境研究所, 環境リスク・健康領域, シニア研究員 (60211728)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 環境化学物質 / DOHaD / 発達障害 / 神経変性疾患 / ドーパミン神経系 / 多動性障害 / DOHaD仮説 / ADHD / エピジェネティク / 遺伝継承毒性 / ADHDモデル / CNV / パーキンソン病 / ロテノン / ドーパミン神経変性 / サイトカイン / MHC / ドーパミン神経疾患 / 化学物質 / ドーパミン神経変性疾患 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、これまでに明らかにされてきた環境化学物質によるドーパミン神経系に起因する２つの行動毒性の関連性をDOHaD仮説に基づき検証した。すなわち、環境化学物質によるドーパミン神経系の発達障害の結果としての多動性障害とドーパミン神経変性疾患の結果としての寡動症であるパーキンソン病との関連性をラットモデルを用いて調べた。また、時系列的に両者の変曲点を明らかにし、その分子機序をトランスクリプトーム法により明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
Barker博士のDOHaD仮説によれば成人期の疾患の原因は幼少期にあるとする。本研究では当該仮説を環境化学物質ロテノンによるドーパミン神経系疾患について検討した。具体的には新生期ラットのロテノン曝露による多動性障害が老齢期のパーキンソン病の症状を呈するかを調べた。その結果、ロテノンの曝露時期によってその行動特性が変化することが明らかになった。生後5日での曝露により多動性障害が著しく、3～4週齢での曝露によりパーキンソン病の症状を呈することが明らかになった。
こうしたことは環境化学物質の健康リスク評価において曝露時期の要因も考慮しなければならないことを示している。
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