| 研究課題/領域番号 |
17K09184
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 (2018-2021)
国立研究開発法人国立国際医療研究センター (2017) |
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研究代表者 |
和田 耕治 国際医療福祉大学, 医学部, 教授 (30453517)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 労働者 / 死亡 / 職業 / 日本 / 男性 / 女性 / 日本人 / 健康指標 / 対策 |
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| 研究成果の概要 |
我が国の労働者における職業別の死亡（25から64歳）の推移を男性では1980年から2015年において確認した。2000年に専門職や管理職の死亡が一時的に増加したが、2015年にはその増加を打ち消すところにまで低下したことが確認された。我が国に特徴的なホワイトカラーの死亡率がブルーカラーよりも高いことについては、その差が減少していたことが確認された。
女性においても1980年から2015年にかけて死亡率が低下していたが、製造業の女性においては下げ止まりが2000年から2015年の間に見られている。女性では、農業やサービス業の死亡率は高めであった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
労働者の健康は我が国において重要な資本である。また、労働者の年代の死亡は家庭や生活への影響が大きい。以前より、職業による健康指標に差が見られることが指摘されていたが、研究対象とした35年間において死亡率は低下し、また職業間の格差は減少傾向にあったことが確認された。
しかしながら、特定の職業では引き続き死亡率が高いこともわかっており、そうした職業に対してなんらかの介入を政府や企業などが一体となって行うことで更なる対策につながる可能性がある。一方で、2020年は新型コロナウイルスの社会への影響もあったことから、今後得られるデータをもとに影響の程度を検証する必要がある。
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