| 研究課題/領域番号 |
17K09209
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 奈良県立医科大学 |
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研究代表者 |
冨岡 公子 奈良県立医科大学, 医学部, 特任教授 (20393259)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 疫学 / 健康長寿 / 社会参加 / 前向きコホート研究 / 介護予防 / 地域高齢者 / 喫煙 / 腰痛 / 健康寿命 / 社会生活 / 生活機能 / 前向きコホート / 地域在住高齢者 / 公的統計 |
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| 研究成果の概要 |
地域高齢者を対象とした前向きコホート研究を行い、社会参加の種類や頻度に焦点をあて、健康長寿と関連する社会参加を検討した。その結果、低頻度の活動で手段的ADLが維持されること、女性のボランティア活動に関しては高頻度群は低頻度群より手段的ADL低下のリスクが高いこと、就労に関しては、男性は最長職の事業所規模が手段的ADLと関連し、女性は高齢期の就労頻度が認知機能と関連することを明らかにした。新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、社会参加に変わる健康寿命に好影響を与える要因を検討することが社会的意義の高いテーマとなったため、社会参加以外の要因の検討や、公的統計を用いた疫学研究も追加した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域在住高齢者を3年間の追跡した結果、健康長寿につながる社会参加は①頻繁な参加でなくても効果あり。②相性のよい社会活動は男女で異なる。③女性では頻繁なボランティア活動は効果が期待できない。④高齢期の就労だけでなく現役時代の働き方も関連している。を明らかにした。また、地域高齢者の定期的な歯科受診や精神的健康関連QOLが健康長寿の予測因子であること、公的統計データを活用した疫学研究によって、喫煙の学歴格差や心の健康問題、農林漁業従事者の腰痛、非就労男性の2.8％（おおよそ100万人）が腰痛の回避によって就労可となることを明らかにした。本研究成果は健康長寿社会の実現に寄与するエビデンスを提供した。
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