研究課題/領域番号 |
17K09216
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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研究機関 | 昭和薬科大学 (2020-2021) 明治薬科大学 (2017-2019) |
研究代表者 |
庄野 あい子 昭和薬科大学, 薬学部, 准教授 (50625308)
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研究分担者 |
近藤 正英 筑波大学, 医学医療系, 教授 (70334068)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 妊婦 / 季節性インフルエンザワクチン / 費用効果分析 / ワクチン / 季節性インフルエンザ / インフルエンザ |
研究成果の概要 |
妊婦は季節性インフルエンザに罹患すると重症化しやすい。本研究では、妊婦のインフルエンザワクチン接種に焦点をあて、接種に関連する因子および制度に着目して研究を行った。妊娠中のインフルエンザワクチン接種の安全性および有効性に関する情報は、妊婦本人のみならず広く一般に周知することが重要である。また、妊婦の季節性インフルエンザワクチンは現在任意の接種であるが、独自に公的な助成制度を設けている自治体があり、その助成額は自治体間で異なることが示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義として、妊婦の季節性インフルエンザワクチン接種に関連する因子を明らかにした。また制度の面から、妊婦を独自の対象として助成制度を設けている自治体が一定数あること、制度がある自治体間においても助成金額は異なることなどを明らかにした。社会的意義として、本研究成果は妊婦のインフルエンザワクチン接種に関して、国や自治体における政策や施策を検討する際の一助となると考える。
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