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放射線治療の業務の標準的な見える化と遠隔での安全な治療実施支援法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 17K09240
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 病院・医療管理学
研究機関奈良県立医科大学

研究代表者

玉本 哲郎  奈良県立医科大学, 医学部, 病院教授 (50326344)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード放射線治療 / ICT / 遠隔医療 / チーム医療 / 見える化 / 医療安全 / 放射線治療情報システム
研究成果の概要

がん対策基本法では、専門医の少ない放射線治療において一般的な治療の均填化と高度治療のセンター化が望まれている。以前の我々の研究で治療計画だけでなく、線量検証や位置照合などの治療技術に伴う遠隔支援について確立してきた。しかし、放射線治療のプロセスは治療の高度化によりさらに複雑になり、放射線腫瘍医が非常勤の施設でも、 実際には常勤の施設と同様の対応が必要となっている。今回の研究では、放射線治療情報システム(RTIS)を用いた業務の見える化とそれによる安全な遠隔支援方法の標準化を目的として研究を実施した。今回の6年間の研究結果で実際に業務の標準的な見える化と遠隔での安全な治療実施支援が可能となった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

今回の研究では、放射線治療専門医のいる基幹施設と非常勤で治療を実施する施設間での連携を念頭に置いて、総合的な遠隔放射線治療支援を行うことを念頭に置いている。複雑になりつつある放射線治療業務の連続したステップを患者ごとにとどまらず、治療室ごと、さらには施設全体の進捗状況を見える化を遠隔支援で実現するシステムの構築例はなかったが、
このシステムが確立により、被支援施設内でのより密度の濃い診療情報の共有のみでなく、業務のスムーズでかつ安全な実施が可能となる。その結果、専門家がたとえ少なく経験が少ない施設でも、高度な放射線治療の均填化と安全な実施体制の確立が可能となり、医学的には大変意義がある。

報告書

(7件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 照射野開口コントローラの設定が患者個別品質保証に与える影響2022

    • 著者名/発表者名
      Nakamura H., Tamamoto T., Tooyama T, et al.
    • 雑誌名

      日本放射線技術学会雑誌

      巻: 78 号: 2 ページ: 188-199

    • DOI

      10.6009/jjrt.780204

    • NAID

      130008161717

    • ISSN
      0369-4305, 1881-4883
    • 年月日
      2022-02-20
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 高精度放射線治療に対応した遠隔医療を行うための業務の見える化と安全な支援方法の確立2020

    • 著者名/発表者名
      玉本哲郎・他
    • 学会等名
      第40回日本医療情報学連合大会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2024-01-30  

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