| 研究課題/領域番号 |
17K09247
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
病院・医療管理学
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
中田 善規 帝京大学, 大学院公衆衛生学研究科, 教授 (60287018)
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| 研究分担者 |
大嶽 浩司 昭和大学, 医学部, 教授 (50338696)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 効率性 / 生産性 / 病院管理学 / 診療報酬改定 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は診療報酬改定などが医療生産性・効率性に及ぼす影響を評価することで、国民皆保険制度の持続可能性を確保することである。そこで、本研究では経営学的手法を駆使することで、診療報酬改定などが医療の生産性・効率性に及ぼす影響を定量化し、医療の総要素生産性変化を評価する。
過去3年間の研究から次のことが分かった。①2014年度と2016年度診療報酬改定によって生産性変化は有意に起こらなかった。②大学病院では技術的効率性の高い外科医は在職期間が短い。③2016年度診療報酬制度下でも外科診療科各科で効率性は有意に異なる。④外科医の技術的効率性は病院収入と有意に相関する。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の国民皆保険制度は、超高齢社会の到来とともにその持続可能性が疑問視されている。急増する医療費に対応し現行制度を維持するには、場当たり的な医療費抑制政策のみでは不十分である。根本的には医療の生産性・効率性向上が日本にとって焦眉の課題である。上記の結果を踏まえたうえで、医療の生産性・効率性向上の方策を探索し、急性期病院医療の直面する諸問題の解決を目指すことが可能となる。
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