| 研究課題/領域番号 |
17K10323
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
精神神経科学
|
|---|
| 研究機関 | 信州大学 |
|---|
研究代表者 |
本田 秀夫 信州大学, 医学部, 教授(特定雇用) (20521298)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 自閉スペクトラム症 / 長期追跡 / 成人期 / 累積発生率調査 / 発生率 / 児童・思春期精神医学 / 発達障害 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、特定の出生コホートの累積発生率調査（Honda et al, 2005）で把握された自閉スペクトラム症（ASD）の子ども278名の長期追跡を行い、成人期の転帰を調査することである。
278名のうち189名に連絡がとれ、そのうち170名から研究参加に同意が得られた。
全般的社会適応は、全体の11％が優良、14％が良、37%が可、33%が不良、5%が著しく不良であり、過去のASDの長期追跡調査での報告と比べると、不良／著しく不良が少なかった。ASDの人たちは、幼児期より個々の特性に応じた環境設定や支援を受ければ、それなりに安定した成人期の生活を送ることが可能であることが示された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
横浜市では1990年代初頭より発達障害の早期発見・早期介入システムが整備され、それによって自閉スペクトラム症（ASD)の発生率調査が可能となった。筆者らは、1988年～1996年に横浜市港北区で出生した人たちの7歳までのASDの累積発生率調査を行い、278名を把握していた。本調査では、その全員が成人期に達した現在、どのような社会生活を送っているかを追跡調査を行った。幼児期から早期支援を受け、その後も何らかの支援を受け続けながら成人期に達した人たちでは、従来の長期追跡調査に比べて成人期の社会適応が良好な人が増え、不良の人が減少していたことが、大規模かつ精密なデータで初めて示された。
|
